海外ECサイトのオペレーションをAI活用で平均2～3倍の効率化に成功
Insight Edgeは、2019年7月に設立した住友商事グループのDX技術専門会社だ。1000社にも及ぶ住友商事グループの物流・製造・インフラなど、多様な産業のDX推進を担っている。
今回紹介されたケーススタディは、住友商事グループの事業会社であり、インドネシアのジャカルタに本社を構えるモノタロウとのジョイントベンチャー、PT MONOTARO INDONESIA（以下、MID）のECサイトで実践した、AI活用による商品カテゴリ分類作業の効率化である。
MIDの主な事業は、企業のオフィス･工場で使われる事務用品、ねじ、工具、安全資材消耗品を取り扱うB2B向け間接材の通信販売だ。MIDの顧客となる企業が必要とする間接材は多品種にわたり、購入時期も不定期で管理も困難であるため、購買も煩雑になってしまうが、MIDのサイトではそれらの商材が容易にそろう。
「MIDの事業としては、メーカーと顧客の購買プロセスのDX化を推進すること。オンライン購買で利便性を上げ、さらに商品の検索などの工数も削減するバリューを提供しています」（佐々木氏）
MIDの売上構造は、新規受注とリピート受注で構成されており、新規顧客がリピート顧客となる転換率とリピート率、その平均単価と注文頻度が鍵となる。KPI達成のためには、魅力的な商品を取りそろえることはもちろん、顧客と商品をマッチングさせるオペレーションの質と効率化が欠かせない。
そこで今回のDX推進の対象になったのが、商品のカテゴリ振り分けだ。ExcelやPowerPoint、PDFなどさまざまなパターンで注文される商品情報を、データフォーマットをそろえてカテゴリ分けし、データベース（DB）に登録していく。その情報量の多さとオペレーションに課題を感じていた。
「MIDで扱う商品数は約200万、商品カテゴリは約2000以上あり、振り分け作業は属人的に行われていました。そのオペレーションにはスピード・質ともに課題感がかなりありました」（佐々木氏）
ある日佐々木氏は、ディープラーニングをECの商品分類に活用するモデルを作成した事例を知り、住友商事グループのInsight Edgeに相談したところ、このプロジェクトを共に進めることになった。
その結果、これまでの作業と比較すると、平均2～3倍のスピードアップとなり、現場のスタッフの業務負荷も軽減され、大変喜んでもらえたという。
