日本はAPIの活用で世界に出遅れ、CA Technologiesの調査で明らかに

　CA Technologiesは、グローバル規模で実施されたAPIの活用に関する調査「APIs: Building a Connected Business in the App Economy」の結果を、5月24日に公開した。

　「APIs: Building a Connected Business in the App Economy」は、企業の業務部門およびIT部門のエグゼクティブ計1770名を対象に、APIの利用方法とAPIプログラムのビジネス上の影響について質問し、その内容を精査するとともに、企業のAPI管理がどこまで進んでいるかを評価する、API管理の成熟度モデルについても報告している。

　調査結果によれば、世界の51％の企業が高度なAPI管理を行っており、基本的なAPI管理を行っている企業は37％にのぼった。基本的なAPI管理を行っている企業の47％、高度なAPI管理を行っている企業の83％が、API管理は競合他社との差別化に有効であると回答している。

　一方で、高度なAPI管理を採用する企業と、基本的なAPI管理を採用する企業とで、顧客満足度の向上、パートナー満足度の向上、トランザクション量の増加、IT関連コストの削減について比較したところ、いずれの項目でもその差は20％に満たない程度であった。

　APIがビジネスに与える影響に関連した質問では、回答者の33％がAPIの使用によって収益が向上していると答えており、34％が第三者APIの使用によって市場化期間を短縮しているという。また、70％以上の回答者が、APIプログラムの有効性を判断する外部指標として、顧客体験、デジタルリーチ、新規アプリの市場投入期間、トランザクション量を用いている。

　世界平均と日本の調査結果を比較すると、APIの使用では世界平均が88％であったのに対して、日本では78％、高度なAPI管理の採用では世界平均の51％に対して、日本では40％など、日本がAPIの活用において、世界から後れをとっている現状が明らかになった。また、API管理が限定的、あるいはほとんどできていない企業の割合も、世界平均よりも高くなっている。

　その反面、API導入の障壁になるおもな要因について尋ねた質問では、迅速なAPIの開発（世界平均：37％、日本：31％）、効率的でセキュアなAPIの開発（世界平均、日本ともに36％）、ビジネス上の価値（世界平均：33％、日本：28％）と、同じような回答が得られており、APIの導入には世界的に同様の障壁が存在することも判明した。

【関連リンク】
・CA Technologies
・「APIs: Building a Connected Business in the App Economy」（英語）