JPAが本格的な活動を開始
Perl技術者の育成や雇用機会の向上を目指す

　Japan Perl Association（JPA）は8日、報道関係者向けに都内で会見を開き、同日より本格的なPerl技術の啓蒙活動を開始することを宣言した。また、同団体の設立の背景や目指すところ、賛同企業各社等も紹介した。

　Japan Perl Association（JPA）は8日、報道関係者向けに都内で会見を開き、同日より本格的な活動を開始することを宣言した。また、同団体の設立の背景や目指すところ、賛同企業各社等も紹介した。

　JPAは昨年末に設立された、日本におけるPerl言語の啓蒙および普及活動を推進するための一般社団法人。特にビジネスシーンでの支援を想定しており、ドキュメントの整備や新しいPerl技術者の育成、企業サポート、イベント運営などを通し、Perl技術者の雇用機会の向上を目指す。

　誕生から既に20年以上が経過しているPerl。支援団体をこのタイミングで設立した背景について、JPA代表理事の牧大輔氏は「Perlに対する誤ったパブリックイメージへの危惧」を挙げた。CGI全盛時代の印象が強く、Perlと言えばCGI、やり方が古いのでは、といった声がよく聞かれると言う。実際にはlivedoorやmixi、モバゲータウンといった大手ポータルを支えるポテンシャルを持ち、また用途もテストツールやシステムツール、サーバー監視ツールなど多岐に渡る。この原因は、最新の技術情報の不足や先頭に立って啓蒙する団体がなかったことにあると指摘した。

株式会社endeworks 代表取締役 牧大輔氏

　Perlにはコミュニティ主導の文化がある。その特徴の一つが「CPAN」（シーパン）と呼ばれるモジュールをアーカイブし、提供する仕組みだ。世界中のPerlハッカーによって開発されたモジュールが登録されており、ないものを探すほうが難しいと言われる。簡単に導入できる豊富な機能を利用することで、質の高いサービスをすばやく作成することができるため、Perlを語る上でなくてはならない存在となっている。Perl本体も含め、日々開発し続けられており、特にここ3、4年は以前よりも開発が活発化しているという。

　一方、コミュニティ主導の文化は、ハッカーとビギナーとの乖離を生み、新規ユーザーや企業ユーザーにやさしくない状況を招いてしまった。実際、JPAの理事を務める株式会社ライブドア執行役員CTO 池邉智洋氏も、雇用における採用側と応募側との技術レベル認識の食い違いを参画の一因に挙げ、JPAにはそのギャップを埋めることを期待していると述べた。

　JPAでは、このような問題を打破するため、正しい知識を広めるためのマーケティング活動を行っていく。具体的な施策として、4月に技術セミナーを開催する他、5月に企業研修サービス、6月にPerlの和訳ドキュメントの提供を開始する。9月下旬には700名程度の集客を見込んだイベント「YAPC::Asia Tokyo 2009」を開催する予定だ。他にも、Perl技術者認定試験の制定、海外のPerl団体との連携、国内Perl採用企業および教育機関との連携等を挙げている。

賛同企業各社の代表者も集結した

　
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