Drupalビジネスコンソーシアム準備委員会は、かねてより進めてきた「Drupalビジネスコンソーシアム」(略称:DBCJ)が正式に発足したことを、9月2日に発表した。
Drupalはオープンソースで開発されているCMSフレームワーク。世界中で広く利用されており、最新バージョンは7。次バージョン8も年内リリースを目標に開発が進んでいる。また、27,000以上のモジュールが提供されており、機能の追加・拡張が容易。CMSの範疇にとどまらず、迅速な開発・運用が可能なWebアプリケーションフレームワークとしても利用されているという。
ただし、日本国内での普及はこれからという段階。Drupalビジネスコンソーシアムでは、Drupalの強みである開発生産性や運用容易性を前面に押し出し、国内の企業システムが抱える課題やITシステム構築の状況を解決する選択肢として、普及を図っていく構えだ。
同コンソーシアムの理事長には、過去に日本Linux協会理事を務め、Linux foundationの立ち上げにも参加した日本IBMの小薗井康志氏が就任。副理事長をLPI-Japan理事の池田秀一氏が務める。また、同コンソーシアム発足の賛同団体、賛同メディアは次のとおりとなっている。
賛同団体
- サイオステクノロジー株式会社
- 株式会社日立ソリューションズ
- 一般社団法人 PHP技術者認定機構
- 特定非営利活動法人LPI-Japan
賛同メディア
- Think IT(株式会社インプレス)
- MarkeZine(株式会社翔泳社)
- Web Designing(株式会社 マイナビ)
- BCN Bizline(株式会社BCN)
- Publickey (主宰 新野淳一)
- ZDNet Japan (朝日インタラクティブ株式会社)
同コンソーシアムでは、今後も賛同する企業や団体、個人を募り、Drupalに関する協業などを含めた活動を実施していくとしている。
【関連リンク】
・Drupal.org(本家サイト)
- 修正履歴
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- 2014/09/08 10:58 情報訂正の連絡がきたため、賛同企業から「株式会社KDDIウェブコミュニケーションズ」を削除させていただきました。
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