アプリケーションにおけるクラウド選択の自由と柔軟な組織文化――レッドハットが示した2021年に求められる技術活用

　レッドハットは、新年度の事業戦略に関するメディア・アナリスト向けの説明会を4月13日に開催した。日本マイクロソフトCOOなどを務めた岡玄樹氏が新たに代表取締役に就任した同社では、「全てのアプリケーションにクラウド選択の自由を」という方針のもと、OpenShiftを中心に事業を展開していくという。今回は、そこに至った背景や具体的な変化について紹介する。

レッドハットが語った、2021年の事業と技術に求められていること

　まず最初に、今年1月4日から同社代表取締役を務める岡 玄樹氏が2020年度を振り返った。

レッドハット 代表取締役社長 岡玄樹氏

　世界では、OpenShiftのユーザー企業が前年比40％増となる2800社に増加し、日本でもDXの潮流を背景に三井住友フィナンシャルグループや三菱UFJ銀行などメガバンクを中心に採用が加速。そのほかにもスーパーコンピューター「富岳」への「Red Hat Enterprise Linux（RHEL）」の採用やビジネスの迅速化に向けたKubernetes Operatorによる自動化・自律化、DXの推進に伴う組織変化に向けたコンサルティング実績の拡大なども増加した。

　また、コロナ禍による変化に際し、今後はビジネスに「スピード」「安定性」「スケール」が求められる。同社では、これらを実現するための手段として「オープン・ハイブリッドクラウド」を提示する。

　これは、同社が以前から推し進めている戦略で、クラウドへの移行や活用が当たり前となり、マルチ／ハイブリッドクラウドが浸透していく中で、従来のオンプレミスも活用していくアプローチである。異なる環境・システムに対して同じテクノロジーを適用し、アプリケーションの可搬性を実現することで、ロックインを緩和。環境に依存しない開発者体験と運用管理者体験を実現する。

　このように、DXやコロナ禍、広がり続けるIT基盤への対応など、事業における技術活用にはさまざまなことが求められている。技術者としては、こうした状況を把握し、適切な技術の選択肢を持っておきたいところだ。加えて、「スピード」「安定性」「スケール」を意識した組織運営の先達として、意識改革に貢献するとういう方法も考えられる。