開発前のユーザー確認不足が約75％、Engineerforceが「使われないシステム」の実態を調査

　Engineerforceは、新規システムやアプリの開発プロジェクト経験者75名を対象とした「システム・アプリ開発前後のギャップ」に関するアンケート調査の結果を、10月28日に発表した。調査によると、開発担当者の約75％が「開発前のユーザー調査・ニーズ確認が不足していた」と実感していることが明らかになっている。

約75%が「ユーザー確認不足」を実感

　新規システム・アプリの導入後、利用状況が「想定をやや下回った」「大きく下回った」と答えた割合は合計44％にのぼった。利用されなかった具体的な状況としては「一部の機能しか使われなかった」が最も多く、特定の部署でのみ利用されたり、従来のExcel管理に戻ってしまったりといった「部分的な活用不足」が実態として多く発生しているという。

想定を下回った割合

利用状況の具体例

　導入後の振り返りにおいて、開発担当者の74.7％が事前のユーザー調査やニーズ確認の不足を実感している。開発前に複数の方法で十分にユーザー確認を行っていたのはわずか12％にとどまり、「一部のユーザーには確認していた」（37.3％）や「社内メンバー中心」（28％）といった不十分な検証状態での開発が大半を占めた。

　事前検証の度合いは導入後の成果に直結しており、十分に確認していた層は88.9％が想定通りの利用状況を達成したのに対し、一部確認にとどまった層は過半数が想定を下回る結果となった。実際に使われるシステムを作るために開発前に必要なこととして、56％の担当者が「ターゲットユーザーを具体的に決める」ことを挙げている。

事前のニーズ確認不足への実感

実際のユーザーへの確認度合い

開発前に必要なこと

　調査では「使われないシステム・アプリ」を生む原因として、スケジュール不足による検証の省略、ユーザーの声の確認不足によるニーズとのズレ、導入時のオンボーディング不足による従来手法への逆戻りという「3つのギャップ」を指摘している。誰のために何を作るのかを開発前に明確にすることが、これらのギャップを埋める第一歩となる。本調査のより詳細なデータや自由回答の分析を含む完全版レポートは、Engineerforceの公式ページで確認できる。