ITreview、新型コロナ禍でのIT製品の情報収集に関するトレンドを発表

　アイティクラウドは、同社が運営するIT製品／SaaSのレビュープラットフォーム「ITreview」へのアクセスデータに基づく、新型コロナ禍でのIT製品の情報収集に関するトレンドを12月15日に発表した。

　調査結果によれば、新型コロナウイルス感染症によってはじめて緊急事態宣言が発令された2020年4月に、Web会議のニーズが一気に伸び、その1か月後の5月にウェビナーのニーズが高まっている。

　Web会議ツールの導入によって、日々のテレワーク環境が整った後、バックオフィス部門のテレワーク対応に向けて電子契約や会計ソフトなどのオンライン化ニーズが高まった。

　テレワークの普及にともない、紙やFAXで行っていた書類のやりとりがオンライン化したことで、PDF編集のニーズが高まったとみられ、「PDF編集」カテゴリーの月間PV数が、新型コロナ禍以前と比較して21倍に上昇している。

　また、「CMS」カテゴリーの月間PV数が、新型コロナ禍以前の12倍となり、顧客との接点がオンラインに集約されていく中で、企業のWebページやそのコンテンツの拡大などが図られ、CMSツールの見直し・導入が進んだと考えられる。

　一方で、MA（マーケティングオートメーション）に対する情報収集ニーズに大きな変化はなかった。

　同じく、BI（ビジネスインテリジェンス）ツールについても大きな変化はない。

　2020年に各業務のオンライン化が進み、現場部門のITレベルが底上げされたことから、「ローコード開発」カテゴリーの月間PV数は、新型コロナ禍以前の53倍と大きく増加した。

　「名刺管理」の月間PV数も、8倍となっている。