API利用が普及した現在、API利用の課題が顕在化してきた
システムはかつて巨大なモノリシックだったが、SOAやAPIによりマイクロサービス化が進んでいる。「APIエコノミー」という言葉は、登場したての頃には将来予測の段階に留まっていたが、今ではもう現実となり、日々拡大を続けている。現在では多くの企業が自社サービスをAPIとして提供し、こうしたAPIを組み合わせて多彩なサイトやアプリが生まれているのが実情だ。
楽天はAPIエコノミーの流れでは先駆者。2006年からAPIのオープン化を推進しており、今では多数の楽天サイトがAPIを公開している。楽天市場だけではなく、楽天トラベルや楽天ブックスでは商品やアイテムの検索結果をAPIで提供している。楽天のソウ・マーカス氏によると、楽天が一般公開しているAPIの利用者は1万5,000人を超えているという。
一方、楽天ではサードパーティーAPIも活用している。つまりプロバイダでもあり、ユーザーでもあるということだ。例えば楽天のフードデリバリーサービス「楽びん」では、Google MapsのAPIから地図を入手し、画面表示や配送ルートの最適化を実現している。今では楽天に限らず、多くのWebサイトがAPIで機能を提供し合い、「持ちつ持たれつ」のような関係にある。
これだけ多種多様なAPIの利用が日常化すると、不都合も生まれる。楽天コミュニケーションズのデバンジェリスト（デベロッパーとエバンジェリストの掛け合わせ）カヴェン・セイド・ミッチェル氏は開発者が抱える悩みとして、「ドキュメントがわかりにくい」「APIの管理が面倒」「何度も支払いを申請しなくてはならない」などを挙げる。提供元が異なるAPIを多数使うようになると、次第に煩雑さが重荷となってくる。
アプリの開発者からすると、自分が必要とする機能を提供するAPIを検索し、そのAPIの仕様となる情報を素早く入手する必要がある。APIの利用開始後は、利用しているAPIをまとめて管理することも重要だ。特に利用コスト（API利用料）については、業務で利用であれば事前に経費申請も都度行わなくてはならない。こうした管理をAPIごとにやろうとすると、かかる手間は無視できなくなってくる。
逆にAPIプロバイダからすると、自社が提供するAPIをいかに開発者にリーチできるかが最初の課題となる。機能を提供していても使ってもらえなければ意味がない。利用者が増えると、今度は課金や請求手続きの手間、APIパフォーマンス管理も課題となる。
そうしたなか、2年ほど前にAPIマーケットプレイス「RapidAPI」が生まれた。共同創設者兼CEOのイド・ジノ氏はイスラエル出身で20歳。今ではサンフランシスコに会社の本拠地を移した。ほんの数年で瞬く間に成長し、現在ではサイト利用者は50万人。サイトに登録されたAPIはMicrosoft、Spotify、NASAのものなど幅広く、8,000を超える。世界最大級のAPIマーケットプレイスへと成長した。
そしてついに、2018年7月11日からは楽天が日本向けに「Rakuten RapidAPI」として提供することとなった。楽天が「RapidAPI」を提供するR Software社と独占的な戦略パートナー契約を締結したためだ。これによって今まで「RapidAPI」で提供されてきた各種サービスを、今後は「Rakuten RapidAPI」で日本語でも利用できるようになる。これから日本のAPIプロバイダの登録が増えることが予想されるが、日本市場においても「Rakuten RapidAPI」によって「APIエコシステム」の形成が一層加速すれば、将来の大きな成長分野のひとつとなることが見込まれる。
