2025年はAIエージェントに抱く期待と現実のギャップに悩む年に
左上：株式会社ジェネラティブエージェンツ 代表取締役CEO 西見公宏氏
右上：株式会社ジェネラティブエージェンツ 共同創業者 取締役COO 吉田真吾氏
左下：日本オラクル株式会社 クラウド事業統括 エグゼクティブアーキテクト 廣瀬一海氏
右下：日本オラクル株式会社 社長室 ディレクター 大橋雅人氏
本セッションに登壇したのは、ジェネラティブエージェンツで代表取締役CEOを務める西見公宏氏、同社COOでクラウド黎明期からサーバーレスやLangChainなどのコミュニティを牽引してきた吉田真吾氏、そして日本オラクルでエグゼクティブアーキテクトとして数々のAIプロトタイプ実装を手掛ける廣瀬一海氏の3名だ。ファシリテーターは、日本オラクルの社長室で社内AI活用をリードする大橋雅人氏が務めた。
昨年同テーマで行われたセッションでは、AIエージェントの概念そのものや、それがもたらすであろう未来の予測が議論の中心にあった。そこから1年が経過し、市場の状況は大きく変貌を遂げている。Claude CodeやGitHub Copilotなどのツールが広く普及し、開発者の手元で日常的にAIエージェントが稼働する状況が当たり前となっている。
この状況下で、「AIエージェントを活用すれば開発効率が劇的に向上し、ビジネスに革新をもたらすのではないか」という仮説の下、多くの企業が概念実証（PoC）や本番導入へと踏み切った。競合他社に遅れを取るまいとする焦りも相まって、AIエージェントの配備は急速に進んだ。
しかし、実践フェーズに移行したことで、当初の仮説と現実との間に横たわる深い溝が浮き彫りになってきた。西見氏は次のように指摘する。
「会社の中で求められている内容と、実際にAIエージェントができること、AIエージェントを配備していくために考えなければならないことの間に、非常に大きな開きがある」
この言葉が示す通り、AIエージェントは魔法の杖ではない。企業側はしばしば、「数万体のAIエージェントに顧客を演じさせれば、自動的に画期的なインサイトが得られるはず」という、手段（How）から出発した安易な仮説を立てがちだ。
しかし、真に問われるべきは「何を達成すべきか（What）」という目的の定義であった。この1年間の背景には、技術の急速なコモディティ化と、それを受け入れる組織側の理解不足という非対称性が存在しており、これが数多くの失敗プロジェクトを生み出す根本的な要因となっていた。
