業界も規模も違う3人のCTOが語る、自らの役割とAI時代の「エンジニアの価値」

【17-A-9】さまざまな業界で輝くCTO 十人十色の役割と事業貢献

前提を疑う・なんでもやる・刺激薬になる三者三様のCTO像

　Fairy DevicesでCEOも兼任する藤野氏は、CEOとしての判断とCTOとしての判断は「混然一体としています」と明かす。そのうえでCTOとして常に意識しているのが、技術に対する肌感だ。技術も外部環境も目まぐるしく変わる中、古い前提のまま意思決定をすれば誤った判断を下してしまう。これは技術にも経営にも共通する。だからこそ藤野氏は「外部環境の変化については、常に前提を疑うことを気にしています」と語り、技術に対しては自ら手を動かして何かを作ることを大切にしている。

　従業員30〜40人規模のサグリで、牧野氏は自身を典型的な「なんでもやるCTO」と表現する。現在もコードを書き、登壇当日もプルリクエストを上げていたという。そして、同氏がとりわけ意識しているのはビジネスサイドでのプレゼンスだ。プロダクトマーケットフィット前の段階と捉え、顧客のニーズに対してどのようなエンジニアリングのロードマップを描くかを、事業部のトップ、リサーチ部門の責任者と3人で議論している。バリューやOKRといった組織の土台づくりにも関わり、うまくいっている会社のフレームワークを「サグリらしく」取り入れることを意識している。

　数十万人規模のグループを率いる山﨑氏の役割は、また異なる。イオンには、いかに安く仕入れ、いかにお客さまに喜んで買ってもらうかを追求する文化が根付いており、利益をインクリメンタルに積み上げる議論が多い。しかし山﨑氏は、CTOはそうであってはならないと考えており、「常にそこに対して何かしらを打ち壊す、イノベーションを与える刺激薬でなければいけないと思っています」と語る。新しい店舗を1つ増やせば数億円の売上増になるかもしれないが、あえてグループ全体の11兆円という売上を10％上げる方法を考えてみる。できるかどうかはわからないと前置きしつつ、メンバーにこうした刺激を与えているという。3年ほど前からエンジニアコミュニティでイオンの名前を目にする機会が増えたのも、既存の延長線上のカルチャーをあえて壊してきた結果だ。

なぜAIによって新人ほどバグが増え、PR数の伸びに10倍の差がついたのか

　話題は、2022年の「ChatGPT」登場以降、生成AIが各社にどう影響しているかへと移った。

　山﨑氏は、生成AIには2種類の考え方があると指摘する。ひとつは、各自がエージェントを使いこなすというレベルだ。これはかつてのパソコンと同じく、時間とともに誰もができるようになりコモディティ化していく。もうひとつが企業内における組織としての活用で、ここで最も重要になるのはデータだ。企業内のデータはその企業にしかなく、それを価値につなげられるのはその企業自身だけである。おそらく日本で最も多くのデータを持つ企業のひとつであるイオンにとって、顧客の生活や行動、趣味嗜好などのデータを顧客や社会にどう還元するかは、極めて戦略的なテーマだ。そのためイオングループでは、グループ内の機能やデータのすべてをいかに早く「AI-Ready」にできるかに、エンジニアのリソースを集中させている。

　エンジニアの市場価値も変わっていく。山﨑氏がある企業の経営者から聞いたのが、エージェントを使ったときのバグの発生率が、熟練エンジニアと新人とでは数倍違い、新人のほうが圧倒的に多いという話だ。プロンプトにドメイン知識をどれだけ正確に埋め込めるか。エージェントからの質問に、どれだけ正確に答えられるか。その差が表れているという。今後のエンジニアの市場価値は、コーディングよりもドメイン知識と、それをエージェントにどれだけ深く学習させられるかへとシフトしていくと山﨑氏は考えている。

　牧野氏も、エージェント活用の差を数字で目の当たりにしている。Anthropicのブログには、モデルがリリースされるたびに社内のPR数が飛躍的に伸びたことを示すグラフが掲載されていた。ところが自社のデータを調べると、サグリではそうなっていなかった。詳しく見ると、前年比で10倍以上スループットが上がったエンジニアがいる一方で、「GitHub」での貢献度がまったく変わらないエンジニアもいた。

　その違いはリポジトリにあった。活躍しているエンジニアのリポジトリには、CLAUDE.mdやHooks、Skillsといった、エージェントにフィードバックを与える仕組みが整っていた。一方、数字が変わらなかったチームは、CLAUDE.mdもなかったのだ。この差を埋めるため、社内勉強会などを通じて意識的にコミュニケーションをとるようにした。さらに、エージェントも人間もどこが正解かが常にわかる状態を作るため、データウェアハウスを整備し、その上でSlackボットに事業の状況を尋ねれば答えが返ってくるような「カンパニーブレイン」的な仕組みも構想している。

　では、生成AI以前からAIデバイスを手がけてきた藤野氏の目に、この変化はどう映っているのか。