IPA(情報処理推進機構)は、2017年度のIT人材動向調査の結果をまとめるとともに、IT人材育成施策に必要となる基礎データの収集や、IT人材の育成に関する同校や課題などをとりまとめ、「IT人材白書2018」として4月24日に発行した。税別価格は1389円。
「IT人材白書2018」では、IT企業に対して人材の“量”に対する過不足感と、“質”に対する過不足感を尋ねた質問への回答がまとめられており、“量”に対しての「大幅に不足している」という回答は過去最多(29.5%)、“質”の不足は過去最多の2008年に次ぐ結果(29.7%)であった。
“質”が「大幅に不足している」と回答した企業の実務者層に対して、不足している“質”を尋ねた質問では、第4次産業革命に求められる「価値創造型」と、従来の「課題解決型」ではいくつかの顕著な差が見られる。
なお、企業文化・風土において「社内の風通しが良い」「社内の風通しが良い」といった傾向にあるIT企業では、“質”の不足感が緩和されている。それに対して、企業文化・風土と“量”の不足感との関係性は明確ではない。
さらに、企業文化・風土を醸成させるには、費用補助や学ぶ場と機会の提供など自己啓発支援や、年齢や勤続年数に依らない抜擢など実力に応じた待遇、組織や部門を超えた社内交流の活性化、努力やスキル向上、成果などを称える表彰といった、モチベーション向上のための施策が有効であることが述べられている。
【関連リンク】
・IPA(情報処理推進機構)
・「IT人材白書2018」
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