Canonicalは6月16日（現地時間）、MythosをはじめとするAI技術の進化により発見される脆弱性が急増する現状を受け、Ubuntuにおけるセキュリティ対策の方針と強化策を公開した。これまで通り防御の多層化や迅速なパッチ適用を重視しつつ、Coordinated Vulnerability Disclosure（CVD）に厳密に従う体制を維持している。
AIの活用により、従来の手法では見つけにくかった古い脆弱性も急速に明らかとなっている。Canonicalはこの背景を踏まえ、自社システム内でのAI支援型脆弱性分析を積極的に進めている。さらに、メモリ安全な言語であるRustの導入や、AppArmorやLXDなどによるアプリケーションの隔離強化、新たな脅威への曝露評価の高度化を実施している。
高リスクな脆弱性に対しては平均24時間以内で修正を配布し、ぜい弱性ごとに実際の影響度を考慮して優先的に対応。また、パッチが即時適用できない場合でもAppArmorのプロファイルやsnapによる隔離、Kernel Livepatchを活用し、システムの安全確保に努めている。
また、Ubuntu Security Research Alliance Programを通じ、主要なセキュリティスキャン提供者と連携し、配布するオープンソースソフトウェアのリスク評価と透明性向上にも取り組む。今後も、EU Cyber Resilience Actに代表される新たな規制への対応や、15年に及ぶセキュリティサポートなど、AI時代の現実的なリスクに適応したインフラ提供を継続する方針だ。
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CodeZine編集部（コードジンヘンシュウブ）
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