Tech総研が行った福利厚生についてのアンケートによると、住宅手当などは手厚いものの、なかなか有休が取れないエンジニアの実態が明らかになった。
Tech総研がエンジニア500人に行った福利厚生についてのアンケートによると、住宅手当など金銭面の手当は手厚いものの、なかなか有休が取れないエンジニアの実態が明らかになった。
住宅手当は2万3000円、食費手当は6200円
調査によると、「住宅手当」を支給されているエンジニアの平均額は2万2849円。なんとこれは、経団連が2005年度に行った調査の全産業平均1万3962円を大きく上回る数字だ。他にも社員食堂の割引券などの形で「食事手当」を支給されているエンジニアもおり、その平均額は6230円。
もっとも、住宅手当を支給されているエンジニアは全体の42％、食事手当を支給されているのは16％であり、「支給されている手当はない」と回答したエンジニアは35％もいる（これらは全て複数回答）。
エンジニアというと「資格手当」を用意している企業も多いが、こちらは23％だった。しかしその額が「IT・通信系企業」の場合、6万8092円とずば抜けて高いのが特徴的だ。
1年間に使った有給「10日以内」が60％
年間の有給消化日数について質問をしてみると、「1～5日」が22％、「6～10日」が33％と全体の60％近くを占めた。中には「0日」という回答も4％存在した。
有給は法律の関係上、最低でも10日支給されるため、データ上は使い切れていない人が多くいることを示している。Tech総研では「昨今の開発の短期化、人手不足など、さまざまな理由が考えられる」と分析している。
「今の福利厚生に満足」しているのは22％
最後に福利厚生に対する満足度を訊いたところ、「かなり満足している」「満足している」と回答したのは22.6％で、「普通」と回答した人が39.2％と一番多かった。
ちなみに、改善された福利厚生の例を訊いてみると、「精神科医が定期的に診察にきて精神面のフォローをする」「メンタルヘルスについて、講習会や勉強会が開かれるようになった。相談室、相談用の電話も常設されている」といったメンタルケア関連のものが挙げられている。こういったところに会社が気を遣うようになったのも、時代の流れなのかもしれない。
詳細は下記Webサイトを参照のこと。レポートでは、他にも「他社に自慢できるユニークな労働環境、福利厚生」などが詳しく紹介されている。
Tech総研：バブル時代が懐かしい？エンジニア福利厚生の実情
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