2024年の国内エンタープライズインフラ市場はAI需要で前年比1.5倍に。IDC Japanが発表

　IDC Japanは、国内エンタープライズインフラ市場における2024年の実績と最新予測を、5月22日に発表した。

　同発表によれば、2024年の国内エンタープライズインフラ市場は、2023年と比較して51.3％増の1兆2880億円に達している。IDC Japanによる同市場のOEMサーバ、OEMストレージ、ODM Directの分類に倣えば、2024年はOEMサーバが前年比42.9％増の7940億円、OEMストレージが同12.4％増の1710億円、ODM Directが同125.6％増の3220億円だった。前年比でみると、OEMサーバは3年連続、OEMストレージは2年連続、ODM Directは5年連続のプラス成長となっている。

　2024年は物価上昇や円安を背景とした製品価格の上昇に加えて、アクセラレータとしてGPUを搭載したサーバの大型案件が市場を牽引した。とりわけGPUがAIに不可欠な要素として広く認識されるようになったことを受けて、前年から続くハイパースケーラの投資だけでなく、政府の支援を受けた国内資本のサービスプロバイダによる大規模投資が相次いでいる。また、メガバンク向けをはじめとしたメインフレームの大型案件もプラス成長に寄与した。ストレージは、従来品と比較して容量単価の低いQLCフラッシュを採用した製品が、オールフラッシュ化を加速させたこともあってプラス成長になったものの、サーバほどの伸びには至っていない。

　これらの実績に基づいて、IDC Japanは2025年〜2029年の予測を更新し、2025年の国内エンタープライズインフラ市場は前年の大型案件を補うほどの案件がなく、前年比でマイナス成長になると予測する。一方で、以降は予測期間を通して緩やかなプラス成長になると予測しており、2029年の市場規模は1兆3110億円、5年間の平均成長率（CAGR）は0.4％になるとみている。また、インフラの配備先としては、2024年に前年比で倍以上の規模となった共有型のクラウドインフラは以後も拡大を続け、同期間の年間平均成長率（CAGR）は2.4％に達し、クラウドサービスインフラへのシフトが続くとの予測を示した。

　あわせて、近年はユーザーがより柔軟なインフラ支出を求めて、従量課金型を含むHardware as a Serviceの支出モデルの採用が増加しており、ユーザーがインフラを保有せず要求性能や利用期間に応じた支出とすることによって、インフラのアジリティを高められる。ストレージでは、ユーザーのビジネス展開と利用容量の連動を実現することで投資リスクを軽減できるメリットなどが評価されていることから、今後の採用拡大が見込まれるという。