レノボ、新型コロナ禍における在宅勤務へのテクノロジーの貢献に関する意識調査の結果を発表

　レノボ・ジャパンは、新型コロナウイルス感染症の影響下における働き方の変化と、在宅勤務へのテクノロジーの貢献に関する意識調査の結果を、7月16日に発表した。

　同調査は、日本、米国、ブラジル、メキシコ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、中国、インドにおける企業・団体の従業員・職員20262名を対象に、5月8日～14日の期間に行われている。

　同調査によれば、64％の人が新型コロナウイルス感染症の流行以降に在宅勤務へのシフトが進んだと答えており、在宅勤務の比重がさらに上がると考えている人は52％に達した。また63％の人が、在宅勤務時の生産性がオフィスでの執務時に比べ高くなったと回答している。

　日本では、在宅勤務時の生産性がオフィスでの執務時に比べて低いという回答が、調査対象国全体の平均である13％を大きく上回る40％に達しており、生産性の低さが日本での在宅勤務定着・拡大に向け克服すべき課題といえる。

　日本で在宅勤務の生産性が低い理由として、勤務先企業がテクノロジーに十分な投資を行っていないことを挙げる意見が67％に達した。その一例としては、新型コロナウイルス感染症に起因する在宅勤務開始時に必要となったIT機器やソフトウェアの購入代金を、会社が全額負担したという回答は日本では31％と、調査対象国の中で最低となっている。1人あたりの購入代金も、日本では自己負担の比率が高いこともあり、調査対象国中で最下位の132ドルに留まった。

　さらに、2月～5月に在宅勤務へのシフトが進んだと回答した人は、日本では調査対象国の中で最低の43％となっており、働き方のニューノーマル確立に向けては、企業によるテクノロジーへの投資が課題となっている。

　そのほか、日本では同僚とのコミュニケーションに差し障りを感じるという回答が51％に達しており、ビデオ会議の活用は53％、メッセージングアプリの活用は44％に留まった。また、データ流出への懸念などセキュリティに関する不安も大きく、家庭生活と業務の線引きが難しく集中できない、新テクノロジー導入時のトレーニング不足といった意見が、生産性が上がらない理由として寄せられている。