IDC Japanは、日本国内におけるローコード／ノーコードプラットフォームの動向に関する調査結果を、4月21日に発表した。
同社は、アプリケーション開発におけるコーディングを最小限に抑え（またはコーディングせずに）、ドラッグ＆ドロップによるビジュアルモデリングによってデータ、ロジック、フロー、UIなどを定義しつつ、アプリケーションを開発・運用ができる環境を提供するソフトウェア製品またはクラウドサービスを、ローコード／ノーコードプラットフォームと定義している。
ローコード／ノーコードプラットフォームを提供しているおもなベンダとしては、OutSystems（アウトシステムズ）、アマゾン ウェブ サービス、NTTデータイントラマート、キヤノンITソリューションズ、Claris International（クラリス インターナショナル）、グーグル、サイボウズ、ServiceNow（サービスナウ）、Salesforce（セールスフォース）、マイクロソフトなどが挙げられる。
日本国内の企業や組織における、ローコード／ノーコードプラットフォームの導入は急速に拡大しており、2020年8月の調査では導入率が8.5％だったのに対して、2021年9月の調査では37.7％と大幅に上昇した。ローコード／ノーコードプラットフォームを使って開発されているおもなアプリケーションとしては、スケジュールやワークフローといった業務プロセス系アプリケーション、予算／売上管理や社員管理などを行うバックオフィス系アプリケーション、商品管理や販売管理などを行う営業系アプリケーションが挙げられる。
企業や組織がローコード／ノーコードプラットフォームを導入する際に、ベンダーやSIerからの導入支援が必要となる場合も多いことから、BlueMeme（ブルーミーム）やNEC、NTTデータビジネスシステムズをはじめとする、ローコード／ノーコードプラットフォームの導入支援に注力するベンダーやSIerが増えている。そのようなベンダー／SIerは、ローコード／ノーコードプラットフォームの導入コンサルティングや導入構築、運用保守に関するサービスをはじめ、ローコード／ノーコード開発手法に関するコーチングや開発体制支援、教育／トレーニングに関するサービスを提供しており、IDCではローコード／ノーコード関連サービスを提供するベンダー／SIerが今後さらに拡大し、国内のローコード／ノーコード開発を促進していくと予測する。
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CodeZine編集部（コードジンヘンシュウブ）
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