Gartner、日常型AIを導入した未来の働き方に関する展望を発表

　ガートナージャパンは3月14日、デジタルワークプレースと働き方の未来に関する最新の展望を発表した。

　同社の予測によれば、2027年までに、日常型AI（Everyday AI）を主導する組織を設けない企業の8割は、生成AIの導入に伴う混乱から成果を挙げられなくなるとみられている。

　生成AIへの関心が高まる中、デジタルワークプレース領域においても、従業員の生産性の向上や効率化に向けて、生成AIを活用する取り組みが増えている。多くの企業が日常型AIの導入を検討し、その可能性を追求している。

　一方、適切な準備を行わずに生成AIを展開した場合、従業員の混乱を招く可能性がある。AIを安全に利用できる状態（AI Ready）ではない企業にとって、前提条件の確認やリスク・レベルの評価などが必要。

　従業員が慣れるための期間を、1～2年ほど余裕を持って設定し、また新たなテクノロジーの活用で効果が期待できる従業員を特定して積極的な利用を促す必要がある。

　また、2027年までに、コミュニケーションにおける生成AI利用のトレーニングを怠る企業の90％では、従業員のスキル格差が拡大することから、組織内外で混乱や断絶が生じると予測されている。

　多くの企業が、チャットや音声、ビデオ会議などのコミュニケーションツールを採用している。こうした環境に生成AIが与える影響は大きく、既に生成AIを実装し、その機能を強化している製品も登場している。

　しかし、現在の生成AIは、「もっともらしい嘘をつく」ハルシネーション問題が内在している。この問題がビジネスコミュニケーションで発生した場合、意思疎通の齟齬や関係悪化などのトラブルが生じる恐れがある。