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Developers Summit 2023 セッションレポート(AD)

NECが実現したアジャイル開発のための組織変革、実現に必要な3つのポイントと実践事例とは

【9-D-5】アジリティ実現に必要な組織プロセス変革の極意と実践事例~実践現場目線で考える、チームに寄り添う組織を実現する方法教えます~

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 変化の激しいビジネスに対応するのに有効な手法とされる「アジャイル」。その実践において、「実現機能の全体を確定しないと開始できない」「厳しい品質基準ゆえにリリーススピードが失われる」などの課題はないだろうか。日本電気株式会社 ソフトウェア&システムエンジニアリング統括部でアジャイルコンサルタントとして活躍する大内昭洋氏は「組織プロセスをアジャイルの価値観に対応させ、チームに寄り添う組織へと変革する必要がある」と語り、その具体的実践法についてNECでの事例を交えて解説した。

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NECにおけるアジャイル開発を浸透させるための組織改革とは

 チームレベルでのアジャイルは進みつつあるとは言え、「16th Annual State of Agile Report」によると「組織のカルチャーがアジャイルに適さない」「経営層・マネジメント層の理解が不足して支援が得られない」といった不満が寄せられている。大内氏は、「これを解消するには組織を変革する必要がある」と語った。

 もともとNECのアジャイルは「ITによって顧客の課題解決や社会変革に取り組む」という企業ミッションに即したものだ。不確実性への対応や俊敏性の向上といった社会的課題に対し、DXがその解決策として目されている。技術が進化すれば必然的にできることが増え、その結果顧客のやりたいことが増え、それがまた技術の進展につながり多様化していく。日々変わりゆく技術や顧客ニーズを捉えて実現するには、アジャイルであることが欠かせない。

 アジャイルとは、短い間隔で仮説検証を繰り返し、お客様に価値を継続的に提供することを目的とした開発手法の総称およびその考え方だ。さまざまな開発手法が提唱された中で共通要素を抽出し「アジャイルソフトウェア開発宣言」として2001年に宣言が行われ、以来急速に浸透した。また単に小分けで開発することではなく、短い開発サイクルの段階ごとに価値を提供することが大きな特徴だ。

 NECでも2010年頃からアジャイル開発に取り組み、多くのチームやプロジェクトを確実に成功させるための支援を組織横断の推進チームが担ってきた。社内ガイドラインやサポート体制の整備などを経て、2020年頃以降チームレベルから組織レベルへと対象を拡大し、変革に取り組んでいる。

NECにおけるアジャイルの取り組み
NECにおけるアジャイルの取り組み

 そうした中でさまざまな知見が得られたといい、大内氏は「チームと組織を別々に支援するのではなく、両者が調和することを念頭に取り組む必要がある」と語る。具体的には、チームレベルでの浸透に合わせて組織に対する支援も必要ということ、チームに対しては最初は型にはめることも必要だが自律性の獲得に合わせて柔軟なガイドラインへと変えていく必要があるということ、そして、組織のマネジメントや制度にもアジャイルの価値観を反映することの必要性があげられた。

これまでの取り組みでわかったこと
これまでの取り組みでわかったこと

 大内氏は「私どもが考えるアジャイルでの成功とは、チームと組織が調和して市場のニーズに応じて迅速な価値提供が提供できることであり、それを再現性高く実現できることがNECの取り組みの特長である」と語り、「単に開発の手法の話ではなく、基本的な組織の考え方にまで浸透させる必要がある」と強調した。

 さらに、そのためには、チーム個々のアジリティ達成のために“自律”が求められること、組織のアジリティは“規律”でチームを適切にマネジメントする必要があること、そして、自律や規律が適切に“調和”して機能することの重要性を訴えた。つまり、「チームを縛るのではなく支える仕組みが必要」というわけだ。

 大内氏は「市場に直接価値を提供するのはチームだが、チームは組織の中にある。その組織もチームと一体となって価値提供に力を出すという関係性が重要」と述べ、「市場や顧客の変化に対し、チームは自律的に判断して的確に価値を提供し、組織はそれを支えるために規律を働かせる必要がある。チーム・組織と市場の三者がかみあうことでビジネス自体を加速できるはずだ」と語った。

チームと組織の関係
チームと組織の関係

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組織変革における3つの重要ポイントとDisciplined Agileの活用

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CodeZine編集部(コードジンヘンシュウブ)

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※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

伊藤 真美(イトウ マミ)

エディター&ライター。児童書、雑誌や書籍、企業出版物、PRやプロモーションツールの制作などを経て独立。ライティング、コンテンツディレクションの他、広報PR・マーケティングのプランニングも行なう。

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