バラクーダ、日本の中小企業におけるAIの認識や懸念点などに関する調査レポートを発表

　バラクーダネットワークスジャパンは、日本の中小企業におけるAIの認識や懸念点、活用について調査したレポート「日本の中小企業におけるサイバーレジリエンス〜不安を乗り越えてAI活用の未来へ」を、3月27日に発表した。

　同調査は、従業員数50〜200名の組織で働くITプロフェッショナル500名を対象に、2023年11月に行われており、回答者のうち47％は経営幹部の役割を担っている。

　調査結果によれば、回答者の多くはAIに対して肯定的であり、とりわけAIが業務効率を高め、事業開発や市場調査に不可欠な顧客インサイトを、より正確かつ迅速に収集できるようになると期待する意見が76％を占めた。

　一方で、62％が現在組織で利用されている生成AIは「非公式」であると答えており、AI導入にともないリスクを懸念する回答は69％に達している。

組織内での生成AIの利用

　あわせて、調査対象者の55％はメールベースの攻撃において、攻撃者がAIをどのように活用するのか「わからない」と答えるも、AIがそのような脅威に対する防御を強化すると考える回答が36％に達した。同レポートでは、攻撃者がAIを利用してより高速で、より巧妙で、より標的を絞った攻撃を仕掛けられる一方で、AIツールは脅威の予防、検知、対応を強化するためにも利用可能であることを強調している。

　AIを利用したサイバー攻撃への対処については、63％がこうした脅威を軽減するために必要なスキルの一部またはすべてが不足していると回答し、この分野でのスキルアップと教育の必要性が明らかになった。また、77％がAIソリューションの実装と管理を支援する、外部パートナーが必要であると答えている。

AIベースの攻撃に対処するスキルの有無