ガートナー、デジタル人材育成に3年以上取り組んでも具体的な成果を得ている企業は24％に留まるという調査結果を発表

　ガートナージャパンは、非IT部門の社員に対するテクノロジ教育を実施している国内企業・公的機関における、企画・実施を担うIT部門／DX部門のマネジメント層を対象に実施した、デジタル人材育成の実情に関する調査の結果を10月2日に発表した。同調査は、4月に行われている。

　調査結果によれば、全社的なデジタル人材育成に3年以上取り組んでいる企業における、「業務向上・事業戦略の推進に貢献している」「実業務でスキルを発揮している」といった具体的な成果の実現は24％に留まった。

　デジタル人材育成の成果の評価指標を、「人材育成活動の指標」、削減時間や開発アプリ数などの「直接の成果指標」、売上増や新技術／特許の取得などの「経営・事業レベルの成果指標」、および「定めていない」の4つのタイプに分けて、成果実現の段階別に指標の利用率を比較したところ、成果を出していない企業は指標を「定めていない」割合がもっとも高い一方で、成果を出している企業ほど多様な指標を定めるとともに、「経営・事業レベルの成果指標」を定めている割合が高いことが明らかになっている。