ヒューマンリソシアは、採用に携わっているビジネスパーソン500名を対象に実施した、日本の企業におけるIT人材不足と海外IT人材活用の実態に関するアンケート調査の結果を、8月5日に発表した。同調査は、3月に行われている。
調査対象者のうち、海外ITエンジニアを採用していると答えた人に、企業として日本語などの語学研修に取り組んでいるかを尋ねたところ、「必要性がある」という回答が87.5％に達する一方で、「実施している」という回答は30.0％に留まった。
「受け入れマニュアルの作成」や、住居などの「生活サポート」についても同様となり、「必要性がある」は約9割に達するも受け入れマニュアルを整備しているという回答は30.7％、生活サポートの実施は38.6％に留まっている。
もっとも実施率が高かったのは「メンター制度の導入」で、先輩や同僚などによるサポートを実施しているという回答が40.0％に達した。
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CodeZine編集部（コードジンヘンシュウブ）
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