2027年までに旧オンプレミスの70％が消失、Gartnerがオンプレミスに関する最新の展望を発表

　ガートナージャパンは3月4日、オンプレミスの将来に関する展望を発表した。同社によれば、オンプレミステクノロジの衰退を前提に、企業はプラットフォームとしての「インフラのグランドデザイン」を再考する必要があるという。

　日本企業のインフラストラクチャとオペレーション（I&O）部門の多くは、クラウドとオンプレミスを検討し、OSのサポート終了やハードウェアの老朽化に応じて個別にテクノロジを更新している。しかしながら、従来型のオンプレミス（Oldオンプレミス）をサポートするベンダーは市場から姿を消しつつあり、また外資系ベンダーでは、新しいオンプレミス（Newオンプレミス）への転換が進んでいる。

　同社の展望によれば、2027年までに、Oldオンプレミスを継続している企業の70％が、ベンダーの消失に直面する見通し。Oldオンプレミスの代替テクノロジとして最も有力なのは「ハイパースケーラー」だが、これを利用するには新たなスキルに加え、時代に即したマインドセットやスタイルも必須となる。今後多くの企業で、これらの能力を獲得する動きが加速するとみられている。

　また、オンプレミスの老朽化対応やインフラ更改には、依然としてコスト削減が重視されている。同社の調査によれば、旧来のオンプレミス環境に対して、日本企業のCIOの40％以上が投資を減らす意向を示している。また、2027年までに、大企業の70％で現状維持とコスト削減を主目的とするオンプレミスインフラは廃止されるとみられている。

　I&O部門は今後、従来型インフラの維持戦略において、ビジネス成果に対する有効性の検証と説明責任を一層求められるようになると予想される。また、ビジネス部門におけるクラウドサービスの利用意向も高まっており、ビジネス部門の利用者主体で導入されたプラットフォームインフラが急増する可能性もある。