ガートナージャパン、「日本におけるITオペレーションのハイプ・サイクル：2024年」を発表

　ガートナージャパンは、「日本におけるITオペレーションのハイプ・サイクル：2024年」を、11月11日に発表した。

　同レポートによれば、日本企業のI＆O部門はビジネススピードの向上や競争の激化によって、レガシーITオペレーションの見直しを求める圧力にさらされているという。レガシーITオペレーションの見直しを求める圧力は、人的ミスの低減だけでなく、属人化の排除や内製化、アウトソーシングを含む運用コストの削減／最適化にも波及しており、クラウドネイティブの技術やDevOpsアプローチの採用による高度な自動化の実現、監視から可観測性への移行、チーム体制の転換や役割の再定義などを通じた、サービスデリバリのボトルネックにならない運用トランスフォーメーションが求められている。

　2024年のITオペレーションにおけるハイプ・サイクルでは、ソフトウェアのデリバリとライフサイクル管理を実現するセルフサービス型の社内開発者プラットフォーム（IDP）を構築・運用するための一連の規律（考え方やアプローチ）である、プラットフォーム・エンジニアリングが新たに取り上げられた。プラットフォーム・エンジニアリングによって、アプリケーションチームやインフラチームがソフトウェアの価値をより迅速に提供できるようになることが期待され、基盤となるインフラストラクチャの構築とメンテナンスの負担が軽減され、顧客価値実現と学習に時間を費やすチームの能力が向上する。

　なお、サイト・リライアビリティ・エンジニアリング、可観測性、インフラ自動化、AIOps (AI for IT Operations) プラットフォーム、DEM（デジタル・エクスペリエンス監視）は、「過度な期待」のピーク期に位置付けている。

　「日本におけるITオペレーションのハイプ・サイクル：2024年」にて取り上げられたテクノロジやメソドロジは、内製化やスキル強化、組織の変革に時間がかかると予想されることから、その3割が成熟するまでに5〜10年を要することが見込まれる。ガートナージャパンは、ITオペレーションの変革にはクラウドネイティブな運用アプローチや手法、スキルの獲得が不可欠ながら、成熟度はユーザー企業自身の成熟度によって左右されるとしている。