HENNGEは、情報システム部門に従事している人を対象に実施した、緊急事態宣言下における「企業のテレワークとVPN利用に関する企業調査」の結果を、6月18日に発表した。
「企業のテレワークとVPN利用に関する企業調査」は、従業員100名以上の企業において情報システム部門に従事している人を対象に、6月8日～9日の期間に行われており、309名から有効回答を得ている。
調査対象者に、勤務先が新型コロナウイルス感染症にともなう緊急事態宣言の発令後に実施したテレワークの際に、VPNを利用したかを尋ねたところ、「VPNを利用した」という回答は83.0％だった。
テレワーク実施時のVPN利用に関する課題の有無については、48.5％が「あった」と答えている。
VPNへのトラフィック集中によって、レスポンスの低下や遅延が発生したかを尋ねた質問では、「発生した」という回答が62.6％に達した。
VPNの課題解決のために実施したこととしては（複数回答）、「VPNの同時接続数を増やした」（54.4％）がもっとも多く、以下「VPNの機器を追加した」（37.7％）、「VPNを利用する人や時間帯に制限をかけた」（27.2％）が続いている。
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CodeZine編集部（コードジンヘンシュウブ）
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