Netskope Threat Labs、日本におけるクラウドアプリ利用の実態やサイバー脅威についての調査結果を発表

　Netskopeは、同社の調査研究部門であるNetskope Threat Labsが、日本市場におけるクラウドアプリケーションの利用実態や、それに関する重大なサイバー脅威について解説する、最新の調査結果を4月16日に発表した。同調査では、日本におけるクラウド利用の最新動向やマルウェアの傾向を詳細に分析して、企業が直面する脅威の多様性に対処するための実用的な戦略を提案している。

　調査結果によれば、日本では広く利用されているクラウドアプリケーションのトップ10に、MicrosoftおよびGoogleのアプリケーションが多数含まれており、とりわけBoxの利用が他の地域と比較して顕著に多い。また、CopilotのようなAI搭載アプリケーションがトップ10にランクインした。日本では、世界平均（7.8％）を大きく上回る18％のユーザーがAIアシスタントを日常的に使用しており、これは日本におけるAI技術への関心の高さと、先進的なアプリケーションを取り入れる意欲を示している。

　日本におけるマルウェア配信は、Web経由ではなくクラウドアプリケーションを通じた配信が59％と、世界でもっとも高い数値を記録した。とりわけ2024年からこの差が大きく拡大している。

　マルウェア配信元として、日本でもっとも多く悪用されているのはMicrosoft OneDriveとSharePointで、Boxも日本を標的とする脅威アクタに多く用いられる。日本をターゲットにしたマルウェアとランサムウェアとしては、リモートアクセス型トロイの木馬「NjRat」、トロイの木馬「ModernLoader」、情報窃取型マルウェア「Azorult」が、もっとも多く検知されたという。