ガートナージャパンは、年間売上高500億円以上の日本企業でITやデジタルの戦略策定に携わっている役職者を対象に実施した、IT人材に関する調査の結果を8月1日に発表した。同調査は、4月に行われている。
調査対象者に、人材や組織の課題について、自身の勤務先に当てはまるものを選んでもらったところ(複数回答)、「質的な人材不足」を1位に選んだ人は14.5%、3位までに選んだ人は31.9%に達した。どのような人材がどの程度不足しているかを尋ねた質問では、選択肢として挙げた13種類の人材すべてが不足していることが明らかになっている。
![](http://cz-cdn.shoeisha.jp/static/images/article/19977/19977_fig01.png)
現在取り組んでいる、人材不足への対応策を尋ねたところ(複数回答)、「中途採用の積極化」(47.3%)がもっとも多く、「インターン制度の活用」(31.8%)がそれに続いた。「新卒採用における条件の改善」は4位に留まったものの、30.8%を占めており、「アルムナイ採用(退職者の再雇用)」を挙げる回答も23.8%に達している。その他の対応策としては(複数回答)、「働き方改革の促進」(31.0%)、「福利厚生の充実」(23.5%)、「柔軟な報酬体系の導入」(19.3%)といった、採用だけでなく既存人材のエンゲージメント向上による離職防止を挙げる回答が寄せられた。
人材の定着率やエンゲージメント向上のための施策の採用状況を尋ねた質問では、「フレキシブルな勤務時間」(59.1%)や「リモートワーク」(58.8%)をすでに採用している割合は半数超に達しているほか、「副業の解禁」(35.5%)、「週休3日制」(21.1%)を挙げる回答も多い。なお、「週休3日制」については約4割の企業が1年後の採用を検討しているという。
![](http://cz-cdn.shoeisha.jp/static/images/article/19977/19977_fig02.png)
この記事は参考になりましたか?
- この記事の著者
-
CodeZine編集部(コードジンヘンシュウブ)
CodeZineは、株式会社翔泳社が運営するソフトウェア開発者向けのWebメディアです。「デベロッパーの成長と課題解決に貢献するメディア」をコンセプトに、現場で役立つ最新情報を日々お届けします。
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です