ガートナージャパン、日本企業におけるIT人材に関する調査結果を発表

　ガートナージャパンは、年間売上高500億円以上の日本企業でITやデジタルの戦略策定に携わっている役職者を対象に実施した、IT人材に関する調査の結果を8月1日に発表した。同調査は、4月に行われている。

　調査対象者に、人材や組織の課題について、自身の勤務先に当てはまるものを選んでもらったところ（複数回答）、「質的な人材不足」を1位に選んだ人は14.5％、3位までに選んだ人は31.9％に達した。どのような人材がどの程度不足しているかを尋ねた質問では、選択肢として挙げた13種類の人材すべてが不足していることが明らかになっている。

　現在取り組んでいる、人材不足への対応策を尋ねたところ（複数回答）、「中途採用の積極化」（47.3％）がもっとも多く、「インターン制度の活用」（31.8％）がそれに続いた。「新卒採用における条件の改善」は4位に留まったものの、30.8％を占めており、「アルムナイ採用（退職者の再雇用）」を挙げる回答も23.8％に達している。その他の対応策としては（複数回答）、「働き方改革の促進」（31.0％）、「福利厚生の充実」（23.5％）、「柔軟な報酬体系の導入」（19.3％）といった、採用だけでなく既存人材のエンゲージメント向上による離職防止を挙げる回答が寄せられた。

　人材の定着率やエンゲージメント向上のための施策の採用状況を尋ねた質問では、「フレキシブルな勤務時間」（59.1％）や「リモートワーク」（58.8％）をすでに採用している割合は半数超に達しているほか、「副業の解禁」（35.5％）、「週休3日制」（21.1％）を挙げる回答も多い。なお、「週休3日制」については約4割の企業が1年後の採用を検討しているという。