ヒューマンリソシアは、日本国内の企業において採用に携わるビジネスパーソン500名を対象に実施した、「海外ITエンジニア活用に関する実態調査」の結果を7月15日に発表した。同調査は、3月に行われている。
調査対象者に、自身の勤務先ではIT人材が不足していると思うかを尋ねたところ、「非常に不足」「不足」「どちらかといえば不足」を合わせた割合は75.2%を占めた。一方、「IT人材が充足している」とする回答は1割強に留まっている。

勤務先におけるIT人材の不足感を役職別でみると、現場での業務実行を担うマネジメント層(管理職)がもっとも不足感を訴えており(79.2%)、日々の業務遂行におけるリソース不足の深刻さがうかがえる。企業規模別でみると、従業員1000名以上の大企業では不足を感じるとする回答が79.6%に達している。

3年後、5年後の日本におけるIT人材不足に対する考えを尋ねた質問では、「現在よりも不足が拡大する」とする回答が5年後については58.4%を占めた。

日本における将来的なIT人材不足への考えを役職別でみると、5年後の不足拡大を予測する回答は経営層では48.4%だったのに対して、マネジメント層では59.9%、一般社員層は61.6%と、現場に近い層ほど人材枯渇への危機感をより強く抱いている。企業規模別でみると、5年後にはIT人材不足が「一層拡大している」とする回答が、従業員1000名以上の大企業では40.1%に達しており、3年後の予測(31.6%)から8.5ポイント増加している。

勤務先ではDXへの取り組みを行っているかを尋ねたところ、「DXに取り組んでいる」が71.4%を占める一方、「積極的に推進しており、DXが進展している」という回答は21.0%に留まり、「一部のみしか進んでいない」が約3割、「進展しているとは感じられない」が2割となっている。

勤務先におけるDX推進に対する考えを尋ねた質問では、DX推進の課題として「社員の知識やスキル不足」(65.0%)、「DXやITの知識を有する人材の不足」(63.2%)、「現場の担当者不足」(62.0%)といった、人材不足を指摘する声が多く寄せられた。

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CodeZine編集部(コードジンヘンシュウブ)
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