The Linux Foundationは17日、1,948名のLinuxユーザを対象とした調査結果をホワイトペーパー「Linux Adoption Trends: A Survey of Enterprise End Users」(日本語版:「Linux 採用動向:企業エンドユーザ調査」)として公開した。
Linuxはオープンソースであるため、単純な販売数値では実態を把握できないという点などから、企業における利用状況を追跡しにくい。このホワイトペーパーは、Linux Foundation End User Council、Yeoman Technology Groupなどの協力を得て行ったアンケート結果をまとめたもの。特に世界的な大企業や行政機関(年間収益5億ドル以上、または従業員500名以上)を代表する387名の回答に焦点を絞っている。
調査によると、76.4%の企業が今後12か月以内にLinuxサーバーを追加する計画があると回答。Linuxの採用理由も変化してきており、これまでのLinuxを採用する第1の要因となっていたコスト面だけでなく、技術的優位性とセキュリティが重要なメリットに挙げられた。また、これらの状況から、Linuxの専門技術者の人材不足を懸案事項に考える回答者は、38%を占めた。
【関連リンク】
・ホワイトペーパーダウンロード(日本語版)
・The Linux Foundation
・End User Council
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