ガートナー、調査結果に基づくCIOが押さえておくべき人材の新常識を発表

　ガートナージャパンは、日本企業の従業員の中で「今の会社で働き続けたい」という意思を持つ人の割合は世界平均より少ない、という調査結果を含む、日本のCIOが押さえておくべき人材の新常識を、2月15日に発表した。

ガートナーが明らかにした日本における人材の新常識

　ガートナーが世界で実施した調査によれば、「今の会社で働き続けたい」と考えている人の割合は、世界では39％なのに対して、日本では35.8％と世界平均を下回っている。

　2018年以降、企業には「ミレニアル世代」と「Z世代」という2種類の“若い世代”が存在しており、「ミレニアル世代」（1980～1994年生まれ）は比較的ワークライフバランスを重視する傾向が強いものの、「Z世代」（1995年以降生まれ）は「ミレニアル世代」と比較してワークライフバランスを重視する姿勢は低く、業務を通じて経験の幅を広げ、自己成長を実現することに期待を示す傾向が強いとされる。

　ガートナーの調査では、入社の決め手は「給与」と「企業の成長性と安定性」が常に上位を占めている一方で、退職の決め手としては「同僚の能力」「マネージャーの能力」「人事管理」など、人に関係する項目が重視されることが明らかになっている。これは、給与や処遇がハイパフォーマーの獲得には有効であっても定着には効果がないことを示しており、受け入れ側の従業員も高い能力を持ち、ハイパフォーマーが活躍できる組織文化が醸成されていなければ、どれだけ厚遇してもハイパフォーマーが退職するリスクを抑えられないことを意味する。

　さらに、予測に基づいて習得したスキルのうち50％以上は使われておらず、予測せずに都度のニーズに応じてスキル教育を実施した方が、活用されるスキルは多かったという調査結果を受けて、技術の進化が激しく経営環境が不透明な現代においては、中期的に必要になるスキルをCIOがすべて確実に予測するのは不可能である、という見方を示している。