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コンテナ/Kubernetes導入の課題は「障害/問題発生時の対応策」がトップ――IDCの調査結果より

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2021/04/19 18:00

 IT専門調査会社のIDC Japanは、コンテナ仮想化技術とコンテナオーケストレーションツール「Kubernetes」の導入状況に関する調査結果を、4月15日に発表した。

 同調査は、国内の企業および組織420社に対して、2021年2月にアンケート調査を実施したもの。

 調査結果では、コンテナを本番環境で使用している企業は16.9%で、2020年調査から2.7ポイント上昇。さらに導入構築/テスト/検証段階にある企業は23.3%となり、こちらも前回調査から4.7ポイント上昇した。これらを合わせて40.2%の企業がコンテナの導入を進めていることになる。

コンテナの導入状況に関するユーザー調査結果(調査年別)

コンテナの導入状況に関するユーザー調査結果(調査年別)

 また、今回の調査では、これまでコンテナ導入をけん引してきたITサービス企業のほかにも、サービス業、金融、製造など幅広い業種での導入が進んでいることが分かった。さまざまな企業がDXを進めていく中でアプリケーションのクラウドネイティブ化に取り組んでおり、その基盤としてコンテナ環境の採用が急速に進んでいる。

 コンテナ環境で使用されているKubernetesツールについては、コミュニティ版Kubernetesが32.0%と、最も使用率が高いが、前回調査よりも使用率が低く、ベンダーディストリビューションやマネージドクラウドサービスの使用率が高くなっている傾向が見られる。

 この理由としては、ユーザー企業がKubernetesの導入と運用のし易さや導入後のサポートを重視している点が挙げられる。ベンダーディスリビューションでは「Red Hat OpenShift Container Platform」、クラウドマネージドサービスでは「Amazon Elastic Kubernetes Service(EKS)」が最も高い使用率となっている。

 一方、コンテナ/Kubernetesの導入の課題となった点について調査した結果、「障害/問題発生時の対応策(32.5%)」がトップで、「セキュリティ対策(30.2%)」「データ管理/統合(23.7%)」「モニタリング/パフォーマンス管理(23.1%)」と続いている。

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