コンテナ／Kubernetes導入の課題は「障害／問題発生時の対応策」がトップ――IDCの調査結果より

　IT専門調査会社のIDC Japanは、コンテナ仮想化技術とコンテナオーケストレーションツール「Kubernetes」の導入状況に関する調査結果を、4月15日に発表した。

　同調査は、国内の企業および組織420社に対して、2021年2月にアンケート調査を実施したもの。

　調査結果では、コンテナを本番環境で使用している企業は16.9％で、2020年調査から2.7ポイント上昇。さらに導入構築／テスト／検証段階にある企業は23.3％となり、こちらも前回調査から4.7ポイント上昇した。これらを合わせて40.2％の企業がコンテナの導入を進めていることになる。

コンテナの導入状況に関するユーザー調査結果（調査年別）

　また、今回の調査では、これまでコンテナ導入をけん引してきたITサービス企業のほかにも、サービス業、金融、製造など幅広い業種での導入が進んでいることが分かった。さまざまな企業がDXを進めていく中でアプリケーションのクラウドネイティブ化に取り組んでおり、その基盤としてコンテナ環境の採用が急速に進んでいる。

　コンテナ環境で使用されているKubernetesツールについては、コミュニティ版Kubernetesが32.0％と、最も使用率が高いが、前回調査よりも使用率が低く、ベンダーディストリビューションやマネージドクラウドサービスの使用率が高くなっている傾向が見られる。

　この理由としては、ユーザー企業がKubernetesの導入と運用のし易さや導入後のサポートを重視している点が挙げられる。ベンダーディスリビューションでは「Red Hat OpenShift Container Platform」、クラウドマネージドサービスでは「Amazon Elastic Kubernetes Service（EKS）」が最も高い使用率となっている。

　一方、コンテナ／Kubernetesの導入の課題となった点について調査した結果、「障害／問題発生時の対応策（32.5％）」がトップで、「セキュリティ対策（30.2％）」「データ管理／統合（23.7％）」「モニタリング／パフォーマンス管理（23.1％）」と続いている。