Linux Foundation、フリー／オープンソースソフトウェアの普及に関する調査レポートの日本語版を公開

　Linux Foundation Japanは、もっとも使用されているフリー／オープンソースソフトウェア（FOSS）に関する調査レポート「Census II ― フリー／オープンソースソフトウェアの普及調査」日本語版を、6月28日に公開した。

　同レポートの元となった調査は、Linux Foundationと米ハーバード大学イノベーション科学研究所（LISH）、Open Source Security Foundation（OpenSSF）のパートナーシップによって実施され、公共／民間組織が開発するアプリケーションの中で、どのFOSSがもっとも広く展開されているかを特定し、どのFOSSパッケージ／コンポーネント／プロジェクトが、より積極的な運用とセキュリティサポートを必要とするかを明らかにしている。

　同レポートによれば、FOSSは現代経済において重要な役割を果たすようになっており、コードベースの最大98％にFOSSが含まれていると推定される。FOSSへの依存度の高さは公共部門、民間部門とも共通で、テクノロジー企業と非テクノロジー企業の間でも共通してみられることから、FOSSの健全性と安全性を確保することは現代経済におけるほぼすべての産業の将来にとって必要不可欠といえる。

　一方で、FOSSの健全性と安全性を完全に把握することは、FOSSが非中央集権的、分散的に開発されるため、すべてのFOSSの品質とメンテナンスを保証する中央機関が存在しないこと、FOSSは自由にコピーや変更が可能であることから、どのFOSSプロジェクトが広く利用されているかが正確にわからないため、困難である。

　FOSSエコシステムの将来の健全性とセキュリティを確保するためには、どのFOSSが使用されているか、どの程度サポートされ、維持されているかを理解することが重要といえる。