暗号資産の仕組みを語るうえで外せない、ブロックチェーンのおさらい
コインチェックは、暗号資産取引サービスのほか、コインチェックで支払ったガス代の一部が暗号資産に還元される「Coincheckガス」や「Coincheckでんき」など、さまざまなサービスを展開する暗号資産交換業者だ。同社が2023年4月時点で取り扱う通貨は19種類。アプリダウンロード数（※）は540万を超え、2023年2月末時点の本人確認済み口座数は約178万、預かり資産額は2,926億円。同社はシステムを内製開発しており、約60名のエンジニアが運営を支えている。
※調査概要
- 対象：国内の暗号資産取引アプリ
- 期間：2019年1月〜2022年12月
- データ協力：App Tweak
そんな暗号資産取引サービスについて、いろいろ耳にするものの、よく分かっていないという人は案外多い。Developer Summitの講演に登壇したコインチェック、サイバーセキュリティ推進部部長の喜屋武慶大氏はそんな人たちに向けて、取引所を支える技術やアーキテクチャなどの基本を紐解き、さらには自身が専門とするセキュリティ対策について解説した。
暗号資産取引サービスを理解するにあたって、まずは理解したいのがブロックチェーンだ。ブロックチェーンは、一定の条件に従ってひとつまたは複数の取引をまとめたものをブロックと呼称し、連続した次のブロックに前のブロックのハッシュ値を記録することで、複数のブロックをひとつのデータベースとして管理する技術だ。一連の取引を追うことができ、どのアドレスにどんな送金があったかが確実に分かり、高い透明性と耐改ざん性が特長だ。
ブロックチェーン技術を用いた暗号資産には、Bitcoin、Ethereum、NEMなどさまざまな種類があり、採用されている技術や実装はそれぞれ異なる。たとえば、ブロックを生成して承認するコンセンサスアルゴリズムには、Proof of WorkやProof of Stakeなどがある。Proof of Workは、マイニングによって追加されるブロックが特定の条件を満たすことで、それが正式なブロックとして承認される仕組みだ。大量の計算を行うため、電力消費も大きいという特徴があり、ビットコインで採用されている。一方のProof of Stakeは、一定量以上の暗号資産をステーク（賭ける）することで、ステークした人の中からランダムにブロック生成できる人が選ばれる仕組み。選出されなかった人たちは、そのブロックが正しいかどうかを検証、承認する役割を担う。これはEthereum 2.0で採用されている。
