セキュリティ対策の強化における最大の障壁、「従業員のセキュリティ意識の低さ」が最多に

　AironWorksは、サイバーセキュリティを担当する業務に従事している10〜80代の男女を対象に実施した、セキュリティ脅威への認識に関する実態調査の結果を、7月17日に発表した。同調査は、5月8日〜13日の期間に行われ、362名から有効回答を得ている。

　調査対象者に、直接的な被害に合わなかったものを含めた、過去5年間に直面したサイバーセキュリティの脅威を尋ねたところ（複数回答）、「ビジネスメール詐欺」（45.6％）がもっとも多く、「ランサムウェア攻撃」（45.0％）、「フィッシング詐欺」（42.3％）がそれに続いた。一方で、「不注意による情報漏洩」（27.9％）、「内部者による不正」（26.8％）といった、内部の人的ミスや不正に起因する脅威も上位に挙げられている。

　実際に被害が発生した、過去5年間に直面したサイバーセキュリティの脅威について尋ねた質問（複数回答）では、「ランサムウェア攻撃」（30.4％）が最多となり、「フィッシング詐欺」（30.1％）、「ビジネスメール詐欺」（29.8％）、「マルウェア感染」（25.7％）、「不注意による情報漏洩」（17.1％）、「取引先などのサプライチェーンを通じたサイバー攻撃」（16.9％）がそれに続いた。

　自身が直近で重大なリスクだと感じるサイバーセキュリティの脅威としては（複数回答）、「ランサムウェア攻撃」（56.0％）、「フィッシング詐欺」（46.6％）、「ビジネスメール詐欺」（44.8％）、「マルウェア感染」（44.8％）が上位を占めている。一方で、「不注意による情報漏洩」（30.8％）、「内部者による不正」（27.0％）といった回答も多くみられた。

　セキュリティ対策の強化における最大の障壁を尋ねたところ、「従業員のセキュリティ意識の低さ」（31.0％）がもっとも多く、以下「セキュリティ人材の不足」（24.4％）、「予算の不足」（14.1％）が続いている。