オールリモートだから生まれたコミュニケーション方法とは？
GitLabは包括的なDevSecOpsプラットフォームを展開する企業だ。プロダクトはオープンソースモデルで世界中のコントリビューターと強固なコミュニティを築いている。2011年設立、2014年法人化、2021年10月にはナスダックに上場した。特徴は、世界60ヶ国以上に2000名以上の従業員がいるにも関わらずオールリモートでオフィスを持たないことだ。
出社回帰の動きもあるなか、なぜそこまでオールリモートを徹底するのか。単に従業員の利便性や維持費といった経済的な理由だけではない。同社が理念として掲げ、またコーポレートミッションになっている「Everyone can contribute」が答えになるだろう。誰もが貢献できること。世界中のどこに住んでいても、どんなライフスタイルでも、能力と意欲があれば貢献できるようにする。
GitLab合同会社 Senior Solutions Architect 佐々木直晴氏は「いろんな制約があるなかでも“Everyone can contoribute”するためにはオールリモート。生産性や経済的な合理性とは違うレイヤーの議論なのです」と話す。
オールリモート環境下では同期コミュニケーション（リアルタイムでの対話）に制約が生じるため、非同期コミュニケーション（各自が都合の良いタイミングで行う対話）が奨励されている。この実践を効果的に支えるのが、徹底したドキュメント化によるSSOT（Single Source of Truth：信頼できる唯一の情報源）の確立だ。このSSOTが共通のコンテクストを提供するため、リモートワーク環境下であっても円滑なコラボレーションが可能となる。
またこうしたコンテクストの共有にあたっては、オンラインだけでなく必要に応じてオフラインも活用する。例えば、同社では社員同士の交流を深める活動には一定の費用を負担する「Visiting Grant」制度がある。その制度を利用して、佐々木氏は大人数が乗れる車で北海道旅行をしたそうだ。国籍も仕事も違うメンバーが1台の車内で長い時間を共有する。「そうすると話すことしかやることがなく、みんなでたくさん身の上話を共有しました。いい思い出です」と佐々木氏は笑う。
こうしたコンテクストを基盤としたコラボレーションの理念はGitLabのプロダクト設計そのものにも深く反映されている。GitLabはソフトウェア開発のために必要な機能、例えばチケット管理、リポジトリ、生産性分析、セキュリティスキャン、CI/CDなどの機能を1つのプラットフォームに統合したDevSecOpsプラットフォーム。2024年のガートナーのマジック・クワドラントではDevOpsプラットフォームでリーダーとして評価されている。
1つのプラットフォームに集約される開発関連データが、SDLC全体を通じた豊富なコンテクストを形成する。この方活的なコンテクストに基づいて、さまざまな提案をするのがGitLabのAI「GitLab Duo」だ。
