日本CTO協会、DXの成功要因を企業の成長率の差から導く「DX動向調査レポート 2021年度版」を発表

　一般社団法人日本CTO協会は、国内のスタートアップから上場企業まで、合計1500社以上を対象に実施した「DX動向調査レポート」を、4月10日に発表した。

　コロナ禍におけるリモートワーク推進に伴い、多くの企業でデジタルトランスフォーメーション（DX）に対する重要性が認識されているものの、さまざまなキーワードが流行する中で本質的なアクションをとるのは難しい。そこで、同調査ではデジタル比率（デジタル経由の売上構成比率）と成長率（年平均成長率）の関係に着目。高成長なデジタル企業の具体的な活動を調査し、その他の企業とのギャップを分析すること、DXにおける重要な成功要因を発見することを目指した。

　調査は2020年10月23日～2021年01月31日の期間にWebフォームにて行われ、311件の有効回答を得ている。

　調査結果では以下のように、高い成長率を誇る企業群では経営のデジタル化（Digital Transformation）の推進がなされており、開発者体験（Developer eXperience）を向上させるさまざまな取り組みが確認された。

エグゼクティブ・サマリー

　まず、高成長なデジタル企業ではDXを経営課題として認識し、例えば顧客との接点をWebやアプリ、電子契約などを活用してデジタル化している。また、非デジタル高成長企業では売上の60％以上を非デジタル部門が占めるが、その業務プロセス自体はデジタル化が比較的進んでいることが分かる。

　次に、変化の激しい時代において顧客ニーズを満たすために、アジャイル開発体制を構築していることが分かった。また、単にソフトウェア開発者の人数を増やすのではなく、開発生産性指標を計測し、一人一人の開発生産性を高める取り組みが重要である。

　さらに、ソフトウェア開発出身の技術役員を任命し、能力に応じた人事制度や専用の給与テーブルを持つことが分かった。副業やリモートワークなどの環境整備も特に進んでいる。

役員に占めるソフトウェア技術者およびソフトウェア技術者出身の人数

 

ソフトウェア技術者におけるリモートワーク普及率

　また、日本CTO協会は4月10日をCTOの日とし、CTO・VPoEが集まるカンファレンス「Developer eXperience Day 2021」を開催した。今年度は2514名が参加し、同レポートについても紹介した。