Linux Foundationは3月27日、TODOグループとLF Researchが2023年9月に発表した調査レポート「The 2023 State of OSPOs and OSS Initiatives」の日本語版「2023年 OSPOおよびOSSイニシアチブの現状」を公開した。
本調査は、2023年にTODOグループとLinux Foundation Researchが協力して行い、Open Source Program Office（OSPO）の世界的な視点を把握することを目的として、さまざまな職種、企業、業界、地域の参加者からデータが収集された。
調査結果によると、2023年は前年度と比較しOSPOの設立やOSSイニシアチブの導入が32％増加した。また、85％の組織で「OSPOやOSSイニシアチブが相互運用性を大幅に改善させた」と報告された。
加えて、96％の組織が「ソフトウェア開発のベストプラクティスをOSPOやOSSイニシアチブがドライブし、著しく改善された」と報告した。OSPOまたはOSSイニシアチブの導入を計画している組織の72％が、今後12カ月以内の導入を予定していることも明らかになった。
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CodeZine編集部（コードジンヘンシュウブ）
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