ガートナージャパンは、AIエージェントに関する最新の見解を1月14日に発表した。
同社は、AIエージェントを「デジタルおよびリアルの環境で、状況を知覚し、意思決定を下し、アクションを起こし、目的を達成するためにAI技法を適用する自律的または半自律的なソフトウェア」と定義しており、この定義を拡張するとAIエージェントは「特定の目標を達成するために、自律的に行動するAIシステム」と捉えられる。
AIエージェントは、AIによって複雑なデータや状況に自律的に適応できる可能性を持ち、チャットボットやRPAといった従来のツールでは、与えられた入力に決められた通り反応するだけだったところ、AIエージェントでは状況を理解して自ら「気を利かせながら」目的を達成するためのプロセスを構築する。
高度なAIエージェントになると、自律した学習能力(経験から学習し、行動を改善する能力)や適応性(環境の変化や未知の状況に柔軟に対応する能力)を有することが期待されるものの、現時点のAIエージェントはまだ初期段階のものであり、「理想のAIエージェントになるように」人間が試行錯誤をしながら育てていく必要がある。
現在、市場に存在するAIエージェント・フレームワークは、企業での即効的な利用可能性があるものと研究開発的な高度なものに分類でき、研究開発的な高度なものは
- フレームワークでの進化したもの
- 大規模言語モデル(LLM)そのものが進化したもの
- マルチエージェント
に分類される。高度なものは、先端エンジニアに好まれる傾向が強い一方で、現時点では企業で利用するものではなく将来の可能性を探るものと位置づけられているため、先端テクノロジを自ら触れて実験したという企業を除けば、優先的な選択肢とはなりにくい。
なおガートナージャパンは、日本企業の60%が現在のAIエージェントによって、2028年までに機械的な業務に関するタスクの自動化を実現すると予測している。
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CodeZine編集部(コードジンヘンシュウブ)
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