ガートナージャパンは、日本企業のデータ活用に関する最新の調査結果を1月23日に発表した。
調査結果によれば、データ利活用に対して全社的に成果を得ている組織は8％と、2023年11月に行われた前回調査の結果（3％）と比較して5ポイント増加している。また、「全社的」または「一部」でも何らかの成果を得ている割合は89％に達した。
あわせて、データ活用に取り組む組織において取り組みの目的や目標が明確かどうかを尋ねたところ、目的や目標を明確にしている組織とそうでない組織の間には、成果獲得の度合いに明らかな違いがみられた。全社的に十分な成果を得ているとした回答者は、すべて目的や目標が明確である一方で、目的や目標が不明確な組織ほどデータ活用の取り組みから成果を得られていない。
取り組みの課題となっているものは何かについて尋ねた質問では、「スキルの不足」（28.3％）がもっとも多く、「現場の理解や協力の獲得」（20.8％）、「業務への適用」（20.3％）がそれに続いた。
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CodeZine編集部（コードジンヘンシュウブ）
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