2026年1月30日、特定非営利活動法人LPI-Japanは、インフラエンジニアの技術力と年収に関する実態調査の結果を発表した。この調査は2026年1月8日〜9日にインターネット上で実施され、110名のインフラエンジニアから有効回答を得ている。
調査によると、46.3％のインフラエンジニアが年収600万円以上、12.7％が年収1,000万円以上となった。年収1,000万円超の層では、「Linux/OSの仕組みを深く理解している」との回答が42.9％と、全体平均（22.7％）の約2倍にのぼる。この結果、OSや基盤技術への深い理解が高収入に直結している傾向が示された。
また、79.1％のエンジニアが「OS/基盤技術の知識・スキルが年収に影響する」と認識し、78.1％が「Linux/OS基盤技術の体系的な学習が年収アップにつながる」と回答した。一方で、年収アップに有効な取り組みとして「クラウド資格の取得」が49.1％で1位となり、「Linux/OS基盤技術の学習・資格取得」（30.9％）を大きく上回る結果となった。
知識面では、67.2％がLinux/OSの仕組みを「業務で活用できるレベル以上」と回答。一方、70.0％のエンジニアが「OS/基盤技術の知識不足でキャリアアップの壁を感じた」としており、実際に「昇進・昇格で評価されなかった」（59.7％）、「希望するプロジェクトにアサインされなかった」（41.6％）などの具体的な壁を挙げている。
この調査は、クラウド時代においても基盤技術の深い理解が中長期的な市場価値向上に不可欠であることを示している。
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CodeZine編集部（コードジンヘンシュウブ）
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