OpenShift活用で日本の未来を変えよう――エンジニア視点によるDXへの備え【デブサミ2021】

【19-A-3】OpenShift Ready、エンジニア視点によるデジタル変革への備え

　さまざまなデジタル技術が人々の生活を支えている現代。この時代において、デジタル技術を適切に活用しながらビジネスを継続・発展させていくことは、企業に求められる必須要素だ。本セッションでは日本アイ・ビー・エムの大西彰氏が、デジタル変革への備えとして押さえておきたい考え方を共有。さらに、変革を支援するハイブリッドクラウドのプラットフォームとしてRed Hat OpenShiftが有力であることや、その活用方法についても解説した。

日本アイ・ビー・エム株式会社 テクノロジー事業本部 カスタマーサクセス シニア・マネージャ 大西彰氏

デジタル変革に備えて身につけておくべき価値観

　「お客さまへの強い好奇心で新しい未来を妄想し、実験を楽しみながら未来を形にしていこう」

　大西氏は冒頭で、現代を生きる私たちが持つべき価値観をこう表現した。「新しい未来」という言葉が示すように、各種のデジタル技術は人々の生活を変え続けている。

　その一例がビジネスモデルの変化だ。かつて、ソフトウェアの購入・販売は買い切りモデルが主流だった。一方で、現在は各種サービスにおいてサブスクリプションモデルが導入されるケースが増えてきている。

　サブスクリプションモデルの流行には、所有意欲が低いデジタルネイティブ世代が台頭したことや、買い切りモデルと比べてサービスを利用開始するハードルが低いことなど、さまざまな要因が影響しているだろう。

　また、近年ではさまざまな業界でデジタル変革（以下、DX）の重要性が提唱されるケースも増えてきた。DX推進においては、以下の3つが重要であると大西氏は説く。

• 無駄な時間を省く
• 判断する時間を最小にする
• どこからでもアクセスできるようにする

　テクノロジーの導入により無駄な時間を省き、人間が判断する時間を最小化することで、人々はより創造的な仕事にフォーカスできるようになる。また、ゼロトラストネットワークでの運用を行いシステムにどこからでもアクセス可能にすることで、業務を圧倒的に効率化できるだろう。

　DXの各種施策のなかでも、日本では特にAI導入への期待が高い。なぜなら、労働力人口減少問題の対策としてAIが効果的ではないかと考えられているためだ。しかし、こうした前提があるものの、日本企業のDX化はなかなか進んでいないのが現状である。

　「この状況を改善するには、ITエンジニアが未来志向でものごとを考えていくのが大切」と大西氏は語る。また、DX推進においては技術偏重で施策を考えるのではなく、「人」「ビジネス」「テクノロジー」のバランスを適切にとりながら、方針を策定していくべきだと主張した。

　デジタル化が進んでいけば、人々は多種多様なサービスやデータへと容易にアクセスできるようになる。各種のシステムコンポーネントがハイブリッド・クラウド上にホストされ、APIエンドポイントとひもづけられてサービスとして動いていく。サービスが生み出したデータがAI・データ分析に活用され、改善のサイクルが回っていく。今後はそんな世界観が実現されていく、と大西氏は述べた。

デジタル化により実現される世界観