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【デブサミ2021】セッションレポート(AD)

OpenShift活用で日本の未来を変えよう――エンジニア視点によるDXへの備え【デブサミ2021】

【19-A-3】OpenShift Ready、エンジニア視点によるデジタル変革への備え

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 さまざまなデジタル技術が人々の生活を支えている現代。この時代において、デジタル技術を適切に活用しながらビジネスを継続・発展させていくことは、企業に求められる必須要素だ。本セッションでは日本アイ・ビー・エムの大西彰氏が、デジタル変革への備えとして押さえておきたい考え方を共有。さらに、変革を支援するハイブリッドクラウドのプラットフォームとしてRed Hat OpenShiftが有力であることや、その活用方法についても解説した。

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日本アイ・ビー・エム株式会社 テクノロジー事業本部 カスタマーサクセス シニア・マネージャ 大西彰氏
日本アイ・ビー・エム株式会社 テクノロジー事業本部 カスタマーサクセス シニア・マネージャ 大西彰氏

デジタル変革に備えて身につけておくべき価値観

 「お客さまへの強い好奇心で新しい未来を妄想し、実験を楽しみながら未来を形にしていこう」

 大西氏は冒頭で、現代を生きる私たちが持つべき価値観をこう表現した。「新しい未来」という言葉が示すように、各種のデジタル技術は人々の生活を変え続けている。

 その一例がビジネスモデルの変化だ。かつて、ソフトウェアの購入・販売は買い切りモデルが主流だった。一方で、現在は各種サービスにおいてサブスクリプションモデルが導入されるケースが増えてきている。

 サブスクリプションモデルの流行には、所有意欲が低いデジタルネイティブ世代が台頭したことや、買い切りモデルと比べてサービスを利用開始するハードルが低いことなど、さまざまな要因が影響しているだろう。

 また、近年ではさまざまな業界でデジタル変革(以下、DX)の重要性が提唱されるケースも増えてきた。DX推進においては、以下の3つが重要であると大西氏は説く。

  • 無駄な時間を省く
  • 判断する時間を最小にする
  • どこからでもアクセスできるようにする

 テクノロジーの導入により無駄な時間を省き、人間が判断する時間を最小化することで、人々はより創造的な仕事にフォーカスできるようになる。また、ゼロトラストネットワークでの運用を行いシステムにどこからでもアクセス可能にすることで、業務を圧倒的に効率化できるだろう。

 DXの各種施策のなかでも、日本では特にAI導入への期待が高い。なぜなら、労働力人口減少問題の対策としてAIが効果的ではないかと考えられているためだ。しかし、こうした前提があるものの、日本企業のDX化はなかなか進んでいないのが現状である。

 「この状況を改善するには、ITエンジニアが未来志向でものごとを考えていくのが大切」と大西氏は語る。また、DX推進においては技術偏重で施策を考えるのではなく、「人」「ビジネス」「テクノロジー」のバランスを適切にとりながら、方針を策定していくべきだと主張した。

 デジタル化が進んでいけば、人々は多種多様なサービスやデータへと容易にアクセスできるようになる。各種のシステムコンポーネントがハイブリッド・クラウド上にホストされ、APIエンドポイントとひもづけられてサービスとして動いていく。サービスが生み出したデータがAI・データ分析に活用され、改善のサイクルが回っていく。今後はそんな世界観が実現されていく、と大西氏は述べた。

デジタル化により実現される世界観
デジタル化により実現される世界観

Red Hat OpenShiftがなぜデジタル推進に有効なのか

 前述のような世界観を実現するうえで、考慮しなければならないことがある。「多種多様なシステムインフラをいかにして適切に管理していくか」だ。

 インフラ基盤のなかには、オンプレミス上で動いているものもあれば、Amazon Web ServicesやMicrosoft Azure、IBM Cloudなどのパブリッククラウド上で動いているものもある。複数種類のインフラ環境の特性を考慮しながら、構築・運用を実施していくのは非常に骨の折れる作業である。

 そこで大西氏が推奨したのが、エンタープライズ対応のコンテナプラットフォームであるRed Hat OpenShift(以下、OpenShift)の活用だ。OpenShiftはコンテナエンジンであるDockerとコンテナオーケストレーションであるKubernetesをベースの技術として使用しており、コンテナを活用した開発や運用に有益な機能を提供してくれる。

 また、OpenShiftのプラットフォーム上で運用できるのは、コンテナ環境を想定してつくられたアプリケーションだけではない。仮想マシンでの運用を想定しているアプリケーションさえも動かせるという。これを実現してくれるのが、OpenShiftの機能の1つであるOpenShift Virtualization。この機能を用いることで、仮想マシンを特別なコンテナ内にパッケージングすることが可能になるのだ。

 OpenShiftを活用することで、大きく分けて以下の3パターンのインフラ運用が実現できる。

  • OpenShift Virtualizationを活用して、仮想マシンでの運用を想定してつくられたアプリケーションをOpenShift上で動かす
  • コンテナ化したアプリケーションをOpenShift上で動かす
  • コンテナ化したアプリケーションをOpenShift上で動かし、かつOperatorによる自律的な運用・管理を実現する
OpenShiftを活用することで実現できるインフラ運用方法
OpenShiftを活用することで実現できるインフラ運用方法

 「今後、OpenShiftを活用したい方は『1.環境をつくる』『2.触ってみる』『3.未来を考える』という順番でこのプラットフォームに慣れ親しんでほしい」と大西氏は言う。このうち、1と2を実現するためのおすすめの方法をいくつか紹介していった。

 大西氏が所属する日本アイ・ビー・エムは、毎週水曜日をベースにIBM Tech/Developer Dojoという開発者向けイベントを開催している(参加は無料)。「このイベント内でOpenShiftに触れてもらうことで、プラットフォームのことを理解できる」と大西氏は推奨した。

 OpenShiftの開発元であるRed Hatのサブスクリプションサービス「Red Hat Developer」に登録することも有益だという(ここにアクセスし、画面下部にある「Join Red Hat Developer」ボタンを押下することで登録ページへ遷移可能)。このサブスクリプションに登録することで、さまざまなサービスを無償で試用できる。

 「Red Hat Developer」に登録することで利用できるサービスのなかでも特に重要なのは、開発者のパーソナルコンピュータ上で最小のOpenShiftを動作させられるRed Hat CodeReady Containersだ。このソフトウェアを導入することで、開発者の手元でOpenShiftの機能を試すことができる。専用のマシンを用意して、Red Hat Linuxと一緒にRed Hat CodeReady Containersを試して欲しい、とインストールの方法から主な実行までデモを交えて紹介した。

 大西氏は、セッション直後に、Red Hat CodeReady Containersの中でOpenShift Virtualizationが動作している様子をTwitterの動画として公開しているので確認して欲しい。

 また、よりOpenShiftを便利に活用するために、OpenShift環境用の認定ソフトウェアを簡単に検索、デプロイ可能なオープンクラウド・マーケットプレイス Red Hat Marketplaceを利用することも有益であり、日本の開発者にもビジネスチャンスを広げてほしいと紹介した。

 最後に、大西氏はセッションをこう総括する。

 「OpenShiftを有効活用してDXを行い、日本の未来を変えましょう。デジタル化がどんどん進んでいくという世界的な潮流のなかで、日本はまだまだ他国と比べて後れをとっています。だからこそ、開発者たちは頑張らなければいけない。アプリの力で日本を変えて、日本がもっと明るく強い国になるように。そんな未来を願っております」

体験中心型の技術の学び場「IBM Tech/Developer Dojo」

 毎週水曜日をベースに開発者向けイベントを開催しています。 人気のコンテンツを集め、クラウドの基礎から応用まで学べるコースになっています。現在、オンラインイベントとして実施していますので、どこからでもご参加いただけます。

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【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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