ガートナージャパンは、日本企業におけるDXの取り組みとソーシング動向に関する調査結果を、6月9日に発表した。
調査対象の企業に、DXに関する目的別の取り組み状況と主導組織を尋ねたところ、すべての目的において「DXの取り組みがある」という回答が7割超に達しており、DXへの取り組みはもはや企業にとって当たり前であることがうかがえる。既存ビジネスの効率化や強化をはじめ、既存ビジネスに対する取り組みだけでなく新たなビジネス創出を目的とした取り組みが、広く拡大していることがわかった。
IT部門が現在もっとも注力する役割と、今後もっとも注力したい役割について尋ねた質問では、現在注力する役割／業務としては「既存ビジネスを支えるシステムの開発や運用・保守」や、それらの「持続的な改善、効率化」を挙げる回答が62％に達する一方で、IT部門による「DXへの間接的／直接的な貢献」を中心とする企業の割合は29%に留まっている。今後、注力したい業務としては、「DXへの間接的／直接的貢献」という回答が29％から45％に拡大した。
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CodeZine編集部（コードジンヘンシュウブ）
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