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IDC、国内エッジインフラ市場予測を発表 2024年の支出額は前年比12.3%増の1兆6000億円

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 IDC Japanは3月22日、国内エッジインフラ市場予測を発表した。

 同社は、エッジコンピューティングを集中型データセンター(企業のデータセンターやパブリッククラウドなどのコアIT環境)の外部で実行されるICTによる処理と定義している。同処理をおこなうエッジインフラは、接続されたエンドポイント(センサーやリモートデバイスなど)と、コアIT環境の仲介役を担う。

 エッジインフラは、分散型かつソフトウェアで定義され、柔軟性を有していることが特徴。データが生成、処理、保存される物理的な場所へコンピューティング資源を移動することで、コアIT環境の外部におけるビジネス・プロセス、意思決定、情報分析の実行が可能になる。

 市場予測によると、2024年の国内エッジインフラ市場の支出額は、前年比12.3%増の1兆6000億円になる見通し。また、2022年~2027年の5年間における年間平均成長率(CAGR)は12.4%で、2027年の同支出額は、2兆3000億円になると予測されている。

 また、今後2027年まで大規模な投資と急成長が見込まれるエッジインフラのユースケースとして、「スマート倉庫」「拡張現実技術(AR)を利用した保守」「トレーニングAR/VR(拡張現実/仮想現実技術を利用した訓練、研修)」「交通管理」「リアルタイム在庫管理」が挙げられた。

 2022年から2027年にかけて、支出額の急速な伸びが予測される新興のエッジユースケースとしては、「Collaboration AR/VR(拡張現実/仮想現実技術を利用した共同作業)」「建設産業でのプロジェクト管理」「在庫管理」「プロセス製造での配管検査」「デジタルアシスタンス」が挙げられた。

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