IDC、国内エッジインフラ市場予測を発表　2024年の支出額は前年比12.3％増の1兆6000億円

　IDC Japanは3月22日、国内エッジインフラ市場予測を発表した。

　同社は、エッジコンピューティングを集中型データセンター（企業のデータセンターやパブリッククラウドなどのコアIT環境）の外部で実行されるICTによる処理と定義している。同処理をおこなうエッジインフラは、接続されたエンドポイント（センサーやリモートデバイスなど）と、コアIT環境の仲介役を担う。

　エッジインフラは、分散型かつソフトウェアで定義され、柔軟性を有していることが特徴。データが生成、処理、保存される物理的な場所へコンピューティング資源を移動することで、コアIT環境の外部におけるビジネス・プロセス、意思決定、情報分析の実行が可能になる。

　市場予測によると、2024年の国内エッジインフラ市場の支出額は、前年比12.3％増の1兆6000億円になる見通し。また、2022年～2027年の5年間における年間平均成長率（CAGR）は12.4％で、2027年の同支出額は、2兆3000億円になると予測されている。

　また、今後2027年まで大規模な投資と急成長が見込まれるエッジインフラのユースケースとして、「スマート倉庫」「拡張現実技術（AR）を利用した保守」「トレーニングAR/VR（拡張現実／仮想現実技術を利用した訓練、研修）」「交通管理」「リアルタイム在庫管理」が挙げられた。

　2022年から2027年にかけて、支出額の急速な伸びが予測される新興のエッジユースケースとしては、「Collaboration AR/VR（拡張現実／仮想現実技術を利用した共同作業）」「建設産業でのプロジェクト管理」「在庫管理」「プロセス製造での配管検査」「デジタルアシスタンス」が挙げられた。