ガートナージャパン、多くの日本企業が2027年までにPOCを廃止し、認定資格の取得がITリーダーの必須要件になるという将来像を発表

　ガートナージャパンは、テクノロジ人材の将来に関する最新の展望を、4月3日に発表した。

　同社は、POCの導入にあたって、人や組織のテクノロジへの向き合い方、スキル、マインドセット、スタイル、およびそれを生かせるデータや環境が必要であるという視点に欠けるPOCは、これ以上やっても無駄だということに気づく人が増えていくと予想している。

　今後は、ユーザー企業でテクノロジの導入を企画、推進する担当者にとって、テクノロジに触らないで企画を行う手配師的な人ではなく、好奇心指数（CQ）が高くテクノロジを自ら経験する人やテクノロジの勘所を押さえられる人が求められるとし、2027年までに日本企業の60％がテクノロジの試行ではテクノロジが使えるのかではなく人材が使えるかが試されていると理解し、POCという言葉を廃止するとの見通しを示した。

　一方で、日本企業では担当者にクラウドやAIといった認定資格の取得を推奨するケースが増えているものの、上司が何も勉強しないケースは多くみられる。今後、企業では学習する上司、学習する組織を奨励していくようになり、2027年までに70％の日本企業でハイパースケーラやAIの認定資格取得がITリーダーになるための必須要件になると見込んでいる。