CEOの69％が「サステナビリティは成長機会」、ガートナーが調査

　ガートナージャパンは、世界のCEOおよび上級経営幹部を対象に実施した調査の結果を、6月7日に発表している。

　調査結果によれば、調査対象となったCEOの69％が、サステナビリティ（持続可能性）を2024年の主要なビジネス成長機会として捉えていることが明らかになった。アジア太平洋地域（APAC）におけるCEOによる回答だけをみると、79％に達している。

　同社が2023年7月〜12月に実施したCEO／上級経営陣向けサーベイでは、北アメリカ、ヨーロッパ、アジア太平洋、中南米、中東、南アフリカにおけるさまざまな業界、規模に属する400名以上のCEOおよび上級経営幹部から回答を得た。

　同社が毎年実施している調査によれば、CEOがビジネスの成長を促進するために活用するサステナビリティは、持続可能なプロダクトとサービス（33％）、持続可能なビジネスプラクティス（18％）、ステークホルダのエンゲージメント（18％）、脱炭素化（18％）が上位を占めている。また、デジタル投資とイノベーション（8％）は9位にランクインした。

ビジネスの成長を促進するための環境のサステナビリティ

　同社の調査では、CEOの54％は気象パターンの変化によって自社ビジネスが（少なくとも中程度の）影響を受けていると考えていることがわかっている。51％は気象パターンの変化が原因で、ビジネスオペレーションの変革を計画しているか、すでに実行していると回答した。

　CEOが気象パターンの変化による最大の影響として挙げたのは、ビジネスのダイナミクスの変化（30％）であり、とりわけ配送品の保管／タイミング／ルーティングといった物流における変化が挙げられている。また、ニアショアリングを含む移転（14％）、自動化／テクノロジ／データ（13％）がそれに続いた。