大企業の9割超、人材獲得のために賃上げを実施または実施を検討していることが明らかに

　パーソルホールディングスは、大企業の経営層や管理職、および人材採用・人材育成に携わる人を対象に実施したアンケート調査の結果をもとに、実態や傾向をまとめたレポートを、8月30日に発表した。同調査は、5月10日〜13日の期間に行われ、600名から回答を得ている。

　調査対象者に、採用見込み数の増減（前年度対比）を尋ねたところ、新卒採用・キャリア採用・エンジニア採用において「増やす（大幅に増やす・やや増やす）」という回答が50％超でもっとも多く、「変わらない」が各項目いずれも40％前後でそれに続いた。障害者採用は「増やす」が42.2％、「変わらない」が53.5％で縮小傾向はみられず、「減らす（やや減らす・大幅に減らす）」は全体で2.0〜4.3％に留まっている。

　採用目標に対する充足状況を尋ねた質問では、新卒採用において「充足できている」（55.8％）が、「充足できていない」（44.2％）を上回った。障害者採用でも新卒採用と同じ傾向がみられた一方で、キャリア採用とエンジニア採用では「充足できている」が「充足できていない」を下回っている。

　新卒採用・キャリア採用・エンジニア採用における課題としては、多くの企業が「応募数が集まらない」を挙げた。キャリア採用（22.5％）、エンジニア採用（21.9％）にてとりわけ顕著となっており、そのほか新卒採用では「入社後の早期離職者が多い」（20.3％）、キャリア採用では「応募者と求める人材とのミスマッチ」（20.2％）が20％超に達している。

　ターゲット層を採用するための施策を尋ねたところ、「給与水準の引き上げ」の実施率がもっとも高く、とりわけエンジニア採用では34.4％の企業が取り組んでいることが明らかになった。以下、「労働環境・働き方の改善」「採用ホームページの充実」「研修やキャリア支援の充実」が上位を占めている。

　2024年度に賃上げを実施した企業は約60％で、項目別では「初任給の引き上げ」が59.5％、「基本給のベースアップ」が57.3％、「定期昇給」が58.2％だった。過去に賃上げを実施しておらず、今後の予定もないという企業は、10％未満に留まっている。