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オブザーバビリティをNew Relicで実現──年間連結決済処理金額13兆円超、決済のサービスレベルを維持する

【C-2】年間連結決済処理金額13兆円超 決済のサービスレベルを維持する方法

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 複雑に連携したシステムを見える化したい。そんな課題を持っている人は多い。ECサイトと連携し、多様な決済手段を提供するオンライン総合決済サービスを運営するGMOペイメントゲートウェイでもサービスにトラブルが発生した際、すぐに状況を把握して対処することが求められていた。この問題を解決するため、GMOペイメントゲートウェイが導入したのがNew Relicである。New Relicとはどんなツールで、どのような機能を提供しているのか。GMOペイメントゲートウェイはNew Relicを導入したことでどんな効果を得られたのか。New Relic 技術統括 プロダクト技術部 ソリューションコンサルタント 梅津寛子氏とGMOペイメントゲートウェイシステム本部決済サービス統括部カード決済開発室 リーダー 中川茜草氏が紹介した。

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複雑化するシステムの監視に欠かせないオブザーバビリティ

 「複雑に連携したシステムが把握しきれず、課題感を持っている」「さまざまなツールを導入しているものの、個別に確認せねばならず調査に時間がかかっている」「システムの監視は十分にできているが、改善できるポイントを知りたい」と思っている方には「ぜひ、聞いてほしい」と前置きし、梅津氏のセッションは始まった。

 ようやく収まりつつあるものの、新型コロナウイルス感染症の拡大は、私たちの生活スタイルを大きく変えた。買い物もその一つ。コロナ禍では、リアル店舗に足を運ぶことは少なくなり、多くの人がECサイトを活用して買い物をしていた。需要が増したECサイトでは、ユーザーの満足度向上を図るため、多様な決済方法への対応を進めている。そこで多くのECサイトが活用しているのが決済代行サービスである。決済代行サービスを活用するとセキュリティも担保され、情報漏えいのリスクも大幅に軽減できるからだ。

 その一方で、障害が発生した場合は、自社サービス側の問題なのか、連携先の一つである決済サービス側の問題なのか、切り分けが必要になる。「ECサイトの停止は大きな機会損失になる。そのため決済代行システムでトラブルが発生した際には、利用しているECサイト側でその状況を把握できる仕組みが必要になります」(梅津氏)

 しかもECサイト側の社内のシステムがマイクロサービス化し、さまざまな外部サービスと連携するなど複雑化していると、通知されたアラートがユーザーにどんな影響を与えているか、正確に把握するのは難しい。

 「こういう状況だと監視している意味が薄れます。では、どうすれば解決するのか。システムの全容をリアルタイムに把握し、改善できる状況にすること。つまりオブザーバビリティが必要です」と梅津氏は話す。

 New Relicは本社のある米国を中心に、オブサービリティプラットフォームを提供しているITベンダーである。日本法人では日本のお客さま向けに営業および技術サポートを提供。梅津氏は前職のインフラエンジニアの経験をもとに、New Relicではリテール系を中心に、さまざまなお客さま向けに技術的な導入支援を担当している。「国内では600社以上の企業がNew Relicを活用しています」(梅津氏)

 導入企業ではNew Relicを活用し、どのようにオブザーバビリティを実現しているのか。その事例として登壇したのが、日々膨大な決済処理システムを品質高く運用しているGMOペイメントゲートウェイの中川氏である。

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年間決済処理金額13兆円超のGMOペイメントゲートウェイが抱えていた課題

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この記事の著者

中村 仁美(ナカムラ ヒトミ)

 大阪府出身。教育大学卒。大学時代は臨床心理学を専攻。大手化学メーカー、日経BP社、ITに特化したコンテンツサービス&プロモーション会社を経て、2002年、フリーランス編集&ライターとして独立。現在はIT、キャリアというテーマを中心に活動中。IT記者会所属。趣味は読書、ドライブ、城探訪(日本の城)。...

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