greedenが「エンジニア不足問題」を調査、企業の役職者が抱える課題とは？

　greedenは、自社でエンジニアを抱える企業の役職者を対象に実施した、「日本のエンジニア不足問題」に関する調査の結果を5月23日に発表した。同調査は4月19日〜20日の期間に行われ、1023名から回答を得ている。

　調査対象者に、勤務先の企業におけるエンジニアチームの人数を尋ねたところ、5名未満が12.6％、5〜10名が29.5％、11〜20名が23.6％、それ以上が34.3％だった。3割超の企業が、20名以上のリソースを割いている。

　現在感じている技術的な課題を尋ねた質問（複数回答）では、「新技術の習得が追い付かない」（57.4％）がもっとも多く、「システムのスケーリング問題」（43.6％）がそれに続いた。

　勤務先の企業は、エンジニア不足を感じているかを尋ねたところ、「感じている」とする回答が93.4％を占めている。また、エンジニア不足を解消するために行った対策を尋ねた質問（複数回答）では、「新卒・中途採用の強化」（61.2％）が最多となり、「社内研修・スキルアップ支援」（59.8％）がそれに続いた。

　オフショア開発についてどの程度理解しているかを尋ねたところ、「とても理解している」（27.4％）と「やや理解している」（48.4％）を合わせた割合が7割超に達している。

　過去にオフショア開発の利用を検討したことがあるかを尋ねた質問では、「検討したことがある」とする回答が80.9％を占めた。また、検討したおもな目的としては（複数回答）、「コスト削減」（64.4％）がもっとも多く、以下「エンジニアの人数不足」（58.1％）、「高い技術力への期待」（38.8％）が続いている。

　オフショア開発に関して懸念はあるかを尋ねたところ、「とてもある」（31.9％）と「ややある」（59.2％）を合わせた割合が9割超に達した。懸念される点としては（複数回答）、「品質の安定性」（64.5％）が最多となり、以下「言語や文化の違いによるコミュニケーション」（46.4％）、「情報セキュリティのリスク」（43.8％）が続いている。

　今後、トップエンジニアのスキルが利用できるオフショア開発を利用したいと思うかを尋ねた質問では、「利用したいと思う」とする回答が79.7％を占めた。