IPA、デジタル時代のスキル変革等に関する調査報告書を公開。成長するエンジニアの約50％が「学びを共有」

　情報処理推進機構（IPA）は、企業の人事部門、情報システム部門、DX推進部門などを対象に実施した企業調査と、20〜59歳の国内企業に所属するデジタル人材を対象に実施した個人調査に基づく、「デジタル時代のスキル変革等に関する調査（2024年度）」の報告書を8月7日に公開した。企業調査は2月10日〜3月28日の期間に行われ1535社から、個人調査は2月17日〜3月11日の期間に行われ1454名から回答を得ている。

　企業が今後従業員に求めるスキル、個人が身に付けるべきと考えるスキルともに類似した傾向がみられ、戦略立案・ビジネスモデル設計等やデータ・AIに関するスキルを求めていることが明らかになった。

企業調査 今後身に付けさせたいスキル

個人調査 今後身に付けるべきスキル

　それらのスキルを特に求められる「ビジネスアーキテクト」「データサイエンティスト」の7割超が、身に付けたスキルを活かす機会が「ある」と答えている。

所属組織で身に付けたスキルを活かす機会

　学ぶことが習慣化・継続化している人の行動では、自身のスキルレベルを把握して目標を設定し、体系的に学びその成果を業務に活かしている人が約40％前後、さらに学びの内容や活動を社内外の人と共有して、学びの伝播や学ぶ文化の醸成に一役を担っているといった行動を何らかの形で取っている人が約50％に達した。

学びの活動方法

　学びの行動ができていない人に、その理由を尋ねた質問では、「学習する時間がない」（29.8％）をはじめ、「評価や収入に影響がない」といった学びの環境やインセンティブに関する回答（25％前後）のほか、「自らが目指す姿などにあった学習内容・方法や、キャリアに必要なスキルがわからない」といったキャリア形成に関する回答（25％前後）が上位を占めている。

学びの阻害要因