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The Linux Foundation、「2010年度オープンソースソフトウェア導入実績調査」結果を発表

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2011/07/11 11:00

 The Linux Foundationは、7月11日に「2010年度オープンソースソフトウェア導入実績調査」結果を発表するとともに、現在市場で利用されている約400のオープンソースソフトウェア(OSS)の利用実態を、データベースにまとめた最新版「OSS Database」を公開した。

 「2010年度オープンソースソフトウェア導入実績調査」は、2010年度中の調査結果に加えて、過去3回の調査結果も踏まえて、注目点や変化、その背景や理由などを考察している。

 今回の調査結果によれば、大手SI企業のOSSベースでのビジネスエリアでは、従来の「エッジ系システム」でのビジネスが減少し、「基幹系システム」でのOSS利用が多くなっている傾向にあるという。

 また同レポートでは、システムを長期的に、かつ安心して運用するには、OSSを導入するSI企業やユーザー企業が開発コミュニティにバグレポートを提出したり、企業の技術者をコミュニティに参加させてコミュニティ活動を支援したりするなど、利用者サイドもOSSを取り巻く「エコシステム」としてしっかり機能することが重要である、と指摘している。

 「OSS Database」には、2010年度中の調査結果を反映しており、調査対象のOSSは従来の398件から、431件に増えている。データベース上では、「OS」「仮想化」「ネットワーク」「セキュリティ」「運用・管理」「開発・テスト」「DB・関連ツール」「Web・APサーバ」「業務アプリ」「デスクトップ」などにカテゴリ分けされており、それぞれの概要やライセンス情報、使用実績、導入事例がまとめられている。


【関連リンク】
The Linux Foundation
「2010年度オープンソースソフトウェア導入実績調査」(PDF)
「OSS Databese」

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